研究課題/領域番号 |
19K11454
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研究機関 | 岐阜聖徳学園大学 |
研究代表者 |
煙山 千尋 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 准教授 (10615553)
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研究分担者 |
尼崎 光洋 愛知大学, 地域政策学部, 准教授 (70613967)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 女性アスリート / Female Athlete Triad / 健康問題 / ストレス / 予測モデル / 自己管理 |
研究実績の概要 |
女性の国際競技力が向上する一方で、女性アスリートの三主徴(Female Athlete Triad:FAT)が問題視されている。FATとは、女性アスリートなら誰でも陥る危険性のある3つの健康問題(利用可能エネルギー不足、運動性無月経、骨粗鬆症)であり、ストレスとの関連があることが指摘されている。 特に、女性アスリートは男性アスリートと比較して、指導者に対する依存性が高く、ストレス問題の解決を指導者頼りにする傾向が強いという。そのため、女性アスリートが、自身のストレス問題やFATなどの心身の健康問題を自分の問題と捉え、自ら積極的に対処し改善のために働きかけるなど、主体的に自己管理をすることを促す支援が必要である。 そこで、本研究では、女性アスリート特有の心身の健康問題に対する主体的な働きかけを促進させるために、健康行動理論を援用した健康問題の予防のための予測モデルを検討し、有効な支援方法を開発することを目的とし、研究を進めてきた。 まず、女性アスリートの重大な健康問題であるFATの認知度と発症状況について調査を行った。その結果、FATについてほとんど認知されていない一方で、FATのいずれかの症状を自覚している者は決して少なくないことがわかった。そのため、健康問題の主体的な働きかけを促すためにまずは、自分自身の健康問題を正しく理解し、知識することの重要性が浮き彫りとなった。また、「指導者との関係」や「体型の維持」などについてストレス要因と認識していることが再確認され、研究代表者が作成した「女性スポーツ選手用競技・日常ストレッサー尺度」の構成が妥当であることが明確になった。そして、これらの成果を基に、アスリート自身の心身の健康問題に対する統制感を高め、予防的健康行動を促進するために、健康行動理論を援用した検討を進めている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新規の調査協力者に対する質問紙調査の調査用紙が完成し、調査のためのスケジュールを調整していたところで新型コロナウイルス感染症が拡大し、調査の見送りを余儀なくされた。さらに、新型コロナウイルス感染症の収束の見込みがたっていないことから、延期された調査の実施時期についても不明確である。そのため、研究の進捗は当初の予定より遅れている。 しかし、現在、web調査のための準備を整えており、質問紙調査で実施する予定であった内容についても調査内容に盛り込むことで対応することを検討している。また、今後、新型コロナウイルス感染症の収束状況によっては、予定されていた質問紙調査を実施することを想定して研究を進めている。 これまでの研究成果については、論文や学術学会での発表を随時行ってきた。今後は、国際スポーツ心理学会、日本スポーツ心理学会、九州スポーツ心理学会にて行う予定である。
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今後の研究の推進方策 |
2020年度は、女性アスリート特有の心身の健康問題に対するアスリート自身の主体的な働きかけを促進させる要因を探り、関連性の検討を行う。新規調査協力者に対するweb調査を速やかに行い、2021年度以降の研究に繋げたい。また、質問紙調査については、感染症にかかる事態終息後に可能な範囲で行いたい。 研究成果は、まずは学術学会(国際スポーツ心理学会、日本スポーツ心理学会、九州スポーツ心理学会)での研究発表を行う。そして、学術誌や大学紀要(スポーツ心理学研究、ストレス科学研究、岐阜聖徳学園大学紀要等)への論文投稿により成果を公表する。2020年度に関しては、感染症予防のため、学術学会が延期、中止になる可能性も踏まえ、数年スパンでの公表を想定している。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用分が生じた理由は、①研究の遅れにより2019年度に購入を予定していた設備備品や消耗品の購入が2020年度にずれ込んだこと、②研究分担者の海外研修の開始時期と科学研究費の資金運用開始時期とが重なり、分担金の使用が困難になったこと、③研究分担者の海外研修により、研究会等での旅費を執行しなかったことが大きい。 次年度使用が生じた分は、当初より購入を予定していた物品の購入に使用したい。また、感染症により研究会の開催が困難になるため、web会議を行うための環境を整えるために使用したい。さらに、web調査においては、質問紙調査の内容を盛り込んだことによる項目数超過の追加料金に充てたい。
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