| 研究課題/領域番号 |
19K11454
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| 研究機関 | 岐阜聖徳学園大学 |
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研究代表者 |
煙山 千尋 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 准教授 (10615553)
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| 研究分担者 |
尼崎 光洋 愛知大学, 地域政策学部, 准教授 (70613967)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 女性アスリート / female athlete triad / 食行動異常 / 行動理論 |
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| 研究実績の概要 |
オリンピックなどの国際大会において女性アスリートが活躍する一方で、女性アスリートの三主徴（Female Athlete Triad：以下，FAT）と呼ばれる重大な健康問題が注目されている。FATとは、女性アスリートなら誰でも陥る危険性のある3つの健康問題（利用可能エネルギー不足、運動性無月経、骨粗鬆症）である。
女性アスリートは日々のトレーニングで多くのエネルギーを消費しているだけでなく、無理な減量や不適切な食生活を繰り返すことも多く、そのためにFATのリスクを高めたり、症状を悪化させることもある。このような状況に対する問題意識から、女性アスリートが健康的な食行動を身につけ、栄養状態の偏った状態や慢性的なエネルギー不足に陥らないようにするためにも、不健康な食行動を引き起こすメカニズムをより深く理解することが重要であると考え、研究を進めてきた。
当該年度は、国内の女性アスリートを対象に、FATの自覚症状の有無とFATの特徴的症状等との関連について検討し、FATのリスクを高めたり食行動異常を引き起こしたりする要因を明らかにする試みを行った。その結果、FATの自覚症状のある者は不適切な食行動（食事制限をしなければならないのに隠れて食べる、食後に嘔吐したり利尿剤や下剤を使用する）をとる者が多いことが確認された。さらに、FATの自覚症状のある者が自覚症状のない者と比較して、月経のない月が多い結果が認められ、厳しい練習と不健康な食行動の影響によりホルモン分泌が低下して無月経が引き起こされている可能性があることが議論された。また、女性アスリートの不健康な食行動のメカニズムをより深く理解するために、今後、行動理論（Health action Process Approach: HAPA）を用いた検討を行う予定であり、その前段階として、HAPAを構成する心理的要因を評価する尺度が開発された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度に新規の調査協力者に対する質問紙調査の調査用紙が完成し、調査のためのスケジュールを調整していたところで新型コロナウイルス感染症が拡大し、調査の見送りを余儀なくされた。web調査を行うことで、データ収集の後れを取り戻すように努めたが、依然として当初の予定よりやや遅れた状態にある。
これまでの研究成果については、論文や学術学会での発表を随時行っており、今後は、8月にマレーシアで行われるアジア南太平洋スポーツ心理学会（発表申請中）、日本スポーツ心理学会、九州スポーツ心理学会にて成果報告を行う予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4（2022）年度は、これまでに収集したデータの追加的分析と成果公表と並行し、新たに調査を行い、分析・検証と成果の公表を行う。
新規調査では、行動理論（Health action Process Approach: HAPA）を用いて女性アスリートの不健康な食行動のメカニズムをより深く分析したい。また、FATの予防・改善のための方法について、コロナ禍ではあるが可能な範囲で提案し、効果検証を行いたい。
研究成果は、論文及び学会発表により公表する。すでに、2022年8月8日～8月11日に開催されるアジア南太平洋スポーツ心理学会に2件の発表を請中である。その後も日本スポーツ心理学会や九州スポーツ心理学会等での研究発表を行う予定である。併せて、学術雑誌や大学紀要（スポーツ心理学研究、ストレス科学研究、岐阜聖徳学園大学紀要等）への論文投稿も行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用分が生じた理由は、前年度までの繰越金額が大きかったことである。この理由としては、①研究の遅れにより2019年度と2020年度に購入を予定していた設備備品や消耗品の購入が2021年度以降にずれ込んだこと、②2019年度の研究分担者の海外研修により、分担金の資金運用開始時期が後ろ倒しとなったと、③新型コロナウイルス感染症の影響により学会等がオンライン開催となったため、出張旅費を執行しなかったこと、が大きい。
次年度使用が生じた分は、引き続き当初より購入を予定していた物品の購入に使用するとともに、8月にマレーシアで行われるアジア南太平洋スポーツ心理学会の渡航費用の燃油料金の高騰による値上がり分の費用に充てたい。
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