| 研究課題/領域番号 |
19K11510
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
岡田 桂 立命館大学, 産業社会学部, 教授 (90386657)
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| 研究分担者 |
山口 理恵子 城西大学, 経営学部, 准教授 (30509120)
稲葉 佳奈子 成蹊大学, 文学部, 准教授 (70431666)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | スポーツ / ジェンダー / セクシュアリティ / LGBT / オリンピック憲章 / 性的マイノリティ |
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| 研究実績の概要 |
本年度は、コロナ感染症の拡大という予期できない状況の下、所属機関での授業・学務ともに様々な対応に迫られた結果、当初の計画に則った研究を行うことができなかった。特に、フィールドワークおよび現地に出向く必要のある資料収集に関しては、残念ながら進捗を見ることはできなかった。
その一方で、当初の研究計画にあるように、研究分担者とともに、それぞれの状況に応じて柔軟に研究役割を融通し合い、また年度ごとに計画されている調査・研究の一部を臨機応変に移動できるようあらかじめ工夫してあったことが功を奏し、先行研究の整理と資料収集（海外を含めた新聞等の報道資料など）に関しては滞りなくすすめることができた。
また、新たに得られた資料を元に、現時点までの研究内容と成果を学会シンポジウムにおいて発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
前述の通り、研究当初には予期できなかったコロナ感染症の拡大によって、研究計画の一部は遂行が不可能となったため、全体としての計画はやや遅れる結果となった。
具体的には、予備調査を含めたフィールド調査や、移動を伴う資料収集（雑誌資料を中心としたアーカイヴ調査）などは一年以上に渡って不可能となっており、次年度以降へ持ち越すこととなった。
ただし、本研究計画において中心となる海外フィールド調査は最終年度である2022年に設定されていることから、もし感染症拡大の状況が落ち着き、現地への入境や調査が可能になるとすれば、今年度一杯の遅れは研究計画全体で考えれば挽回可能と考えられる。
（あくまでもコロナ感染症拡大が抑え込まれたと仮定した場合。また【今後の研究の推進方策】にも記述しているが、調査地が香港であり、これもまた研究計画当初には予期できなかった地域・社会情勢となっていることから、これらの不確実性が最終的な計画に影響を与える可能性は残されている）
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究計画は４年間に渡っており、それぞれの年度ごとに分担研究者と調査・分析の役割を分割している。基本的には、４年目に行われる香港での競技大会のフィールド調査を研究の中心点と位置づけ、それまでの３年間に、予備調査、および関連する先行研究の精査・整理、関連事項に関わる資料（海外を含めた新聞・報道資料や雑誌記事など）の収集・分析を継続し、フィールドワークで資料調査（仮設）を検証する枠組みとなっている。
当初から、それぞれの研究分担者が調査や資料収集の役割を柔軟に融通し合う計画となっているため、今般のコロナ感染症拡大の状況においても一定の進捗は得られてはいるが、予備調査を含めたフィールドワークなどはこの一年不可能となった。感染症対策が進み、社会情勢が当初の研究計画実施を可能にする状況になれば、2022年度の本フィールド調査によって研究計画全体で必要な調査を終えることはできるが、実際のところ現時点で先の状況を見通すことは困難である。
とはいえ、そもそもが2022年の香港における競技会調査を中心に組み立てられてきた研究であるため、2021年度一杯は、あくまでも上記の調査が可能になる前提で当初の計画通り先行研究・資料収集、分析を中心に計画をすすめる。2021年度最後半の時点で、コロナ感染症拡大の状況、および香港の社会情勢（治安やインフォーマントの状況も含めて）を総合的に勘案し、最終年度2022年のフィールド調査を実施できるか、あるいは中止せざるを得ないかを判断する。もし調査が不可能な情勢になった場合は、その時点で翌一年分の研究計画を再考することとする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた主な理由は、研究分担者の一人が今般のコロナ感染症拡大に伴う所属研究機関での業務の増大によって当初の研究計画通りに研究が進捗しなかったこと、および担当予定であった予備フィールド調査も感染症の影響で実施できなかったことにある。これらに対応するために、本年度は年度開始時に研究代表者と研究分担者全員で各々の所属する機関における状況および業務量の見通しを共有し、当該研究分担者の役割の一部を、研究代表者およびもう一名の研究分担者に組み替えることとした。
また、2021年度もコロナ感染症拡大の状況が予測できず、フィールド調査は困難になることが予想されるため、予備調査分の予算は、研究計画最終年度の本フィールド調査費の一部および2021年度の文献研究、資料収集・調査費に組み替えて使用することとした。
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