研究課題
本研究の目的は、欧州で開発されたスポーツサテライトアカウントを日本に導入し、東京2020オリンピック・パラリンピックによるスポーツ経済の規模と構造がどのように影響を受けるのかを計測することである。当初予定は、４年間の研究計画であったが、東京２０２０オリンピック・パラリンピック大会が新型コロナウイルス感染症の影響で延期したため、研究期間を1年間延長した。5年目の2023年は、本研究において既に開発した日本版スポーツサテライトアカウンを基盤として、SSA2023（スポーツサテライトアカウント2023）を構築し、2011-2021年度を対象としたスポーツ産業経済規模の推計を実施した。また、研究全体の総括として、日本のスポーツ産業が東京２０２０オリンピックパラリンピックにどのような影響を受けたのかを検討した。その結果、第1に日本の２０１１年以降のスポーツ産業は、2010年代においてプラス成長していたことがが明らかとなった。2020年には新型コロナウイルス感染症の影響を受け、スポーツGDPの成長がマイナスとなる年もあったが、2010年代を通して、国内の産業全体のGDPよりもスポーツGDPのプラス成長の方が大きいことが明らかになり、東京2020オリンピック・パラリンピック大会に向けてスポーツ産業は国内産業を上回るスピードで成長したと言える。第２に、日本のスポーツ産業の構造は、「スポーツ活動」「商業・輸送」「スポーツ教育」の３つの分野が大きいことが明らかとなった。また、「スポーツ活動」の内訳は、「スポーツ施設提供業」「競輪・競馬等の公営競技」などが大きいことが明らかとなった。これらの結果により、日本のスポーツ産業は、内需主導型の産業構造をしていることが明らかとなった。
すべて 2023
すべて 雑誌論文 (5件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)
スポーツ産業学研究
巻: 33（2） ページ: 107-123
Sports Business & Management Review
巻: ♯26 ページ: 18
巻: ♯27 ページ: 18
巻: ♯28 ページ: 18
巻: ♯29 ページ: 18
