| 研究課題/領域番号 |
19K11589
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| 研究機関 | 大阪総合保育大学 |
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研究代表者 |
清田 岳臣 大阪総合保育大学, 児童保育学部, 准教授 (40434956)
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| 研究分担者 |
藤原 勝夫 金沢学院大学, 人間健康学部, 教授 (60190089)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 予測的姿勢制御 / 発達 / 体幹 / 筋電図 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、立位での上肢屈曲運動時の体幹制御の発達過程における規定要因について明らかにすることである。下肢の制御が要求される通常の立位姿勢と体幹制御に焦点をあてた支持あり立位との違いから検討した（実験１）。また、任意と反応条件による行為条件の違いについて検討した（実験２）。
実験１）被験者は成人5名である。被験者はLEDの点灯に反応して、両側の上肢を任意の速度で前方水平位まで屈曲し、その位置を保持した。立位条件は、下肢の制御が要求される安静立位（QSP）条件と体幹制御に焦点をあてた支持あり立位である。支持あり条件では、体重の10％、20％、そして30％を両脚間の支持台に荷重させ、体幹部を支持した。上肢運動前の圧中心位置および股関節屈曲角度が、安静立位時と同じになるように指示した。光刺激に反応して、各条件15回ずつ上肢屈曲運動を行った。三角筋（AD）の活動開始に対する脊柱起立筋（ES）および大腿二頭筋（BF）の活動開始時間の差を分析した。QSP条件では、ES・BFともにADに対して先行活動を示した。ESは支持にかかわらず先行活動を示した。BFは、10％ではQSPとの差は少ないが、20%と 30％でADとの差が認められなくなった。これらのことから、体幹を支持することにより、体幹筋のみに制御の焦点があてられることと、その支持は体重の20%以降でBFに影響が認められると考えられた。
実験2）被験者は成人32名である。実験１と同様の条件で上肢屈曲運動を行った。条件は、反応条件と自己ペース条件とする。各条件15回ずつとした。分析項目は、実験１と同様である。ESとBFの活動開始時間において、自己ペース条件では、反応条件よりもADに対する先行時間が大きくなった。したがって、上肢屈曲運動時の予測的姿勢筋活動は、時間的制約という行為条件による影響を受けることが明らかとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年度は、COVID-19感染症の影響で、年次計画を変更・修正した。特に、子どもを測定するための保育現場への協力依頼が困難であったため、成人を対象とした測定を優先して実施した。しかしながら、その遂行も、地域・学内の感染状況の関係で実験計画を進めることが困難となり、その計画の遂行が一部遅れている状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度も、比較的実施しやすい、対照群である成人の測定を引き続き優先して実施し、COVID-19の状況を踏まえて、保育現場に協力を要請し、子どもの測定を順次実施していく予定である。
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