| 研究課題/領域番号 |
19K11595
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| 研究機関 | 山梨大学 |
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研究代表者 |
中村 和彦 山梨大学, 大学院総合研究部, 学長 (80217835)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 小学校体育科 / 体つくり運動（遊び）領域 / 多様な動きをつくる運動（遊び） / 基本的な動き / 評価方法の開発 / 授業実践 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、発達バイオメカニクス・動作発達学における、これまでの研究成果を導入し、観察的評価の手法を取り入れることにより、小学校体育の「体つくり運動」領域における基本的な動きの洗練化を目指した観察的な評価方法を確立し、児童が運動技能を洗練化するための効果的な授業実践を目指した観察的評価システムの開発及び提案を行うことを目的とするものである。
初年度の令和元年度は、研究協力をいただいている東京都内の複数の公立小学校において、第１学年・第２学年の「体つくりの運動遊び」領域の「多様な動きをつくる運動遊び」、及び第３学年・第４学年の「体つくり運動」領域の「多様な動きをつくる運動」の授業観察によって、児童の基本的な動きの抽出を行った。
次に児童の基本的な動きをデジタルビデオカメラを用いて撮影し、画像データをもとに観察的に評価するための評価基準の作成を目指した。しかし令和２年２月以降の新型コロナウィルス感染拡大により、小学校における学外者による研究活動が禁止となり、３年間は基本的な動きのビデオ撮影の実施は不可能な状況にあった。
したがって当初の計画を変更し、研究代表者らによるこれまでの動作発達学の先行研究をもとに、予想される基本的な動きの身体部位別・運動局面別の動作カテゴリーを抽出整理した。また動作の評価基準の妥当性、信頼性、客観性の検討についても、小学校教諭、保育士、幼稚園教諭、小児科医を対象とした基本的な動きの評価方法及び活用方法に関する聞き取り調査を複数回実施した。
令和５年度は、研究期間の延長して、観察的評価システムの開発及びデジタル教材としての提案を行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究では当初、①児童の基本的な動きの習得状況の把握、②基本的な動きを観察的に評価するための評価基準の作成、③評価基準の妥当性、信頼性、客観性の検討・基本的な動きの観察的評価システムの開発、④小学校体育科授業への観察的評価システムの導入・デジタル教材としての提案・検証、の４つのステップによる研究を企画していた。
このうち、初年度の令和元年度は、東京都内の複数の公立小学校において、第１学年・第２学年の「体つくりの運動遊び」領域の「多様な動きをつくる運動遊び」、及び第３学年・第４学年の「体つくり運動」領域の「多様な動きをつくる運動」の授業観察によって、児童の基本的な動きの把握を実施し、①のステップは終了した。
次に児童の基本的な動きをデジタルビデオカメラを用いて撮影し、観察的に評価するための評価基準の作成を目指したが、令和２年２月以降の新型コロナウィルス感染拡大により、学外者による小学校での研究活動が一切禁止となり、現在まで②以降の研究ステップが実施不可能な状況にある。
そこで当初の計画を変更し、令和２年度から令和４年度の３年間において、研究代表者らによる原著論文を含めたこれまでの動作発達学の先行研究をもとに、予想される基本的な動きの身体部位別・運動局面別の動作カテゴリーを抽出整理した。さらに動作の評価基準の妥当性、信頼性、客観性の検討についても、小学校教諭、保育士、幼稚園教諭、小児科医を対象とした基本的な動きの評価方法及び活用方法に関する聞き取り調査を複数回実施した。
令和５年度は研究期間の延長し、これまでの成果をもとに、観察的評価システムの開発及びデジタル教材としての提案を行う予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和２年２月からの新型コロナウィルスの感染拡大によって、小学校において各種データを集積することが困難であるため、当初の研究計画を大幅に変更しなければならない状況にある。
令和２年度から令和４年度において、研究代表者らによる原著論文を含めたこれまでの動作発達学の先行研究をもとに、予想される基本的な動きの身体部位別・運動局面別の動作カテゴリーを抽出整理した。また動作の評価基準の妥当性、信頼性、客観性の検討についても、小学校教諭、保育士、幼稚園教諭、小児科医を対象とした基本的な動きの評価方法及び活用方法に関する聞き取り調査を複数回実施した。
令和５年度は、研究期間の延長により、これまでの成果をもとに、観察的評価システムの開発及びデジタル教材としての提案を行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和２年２月からの新型コロナウィルスの感染拡大によって、小学校における児童の基本的な動きをビデオ撮影をもとに観察的評価の基準策定のための基礎データを集積することが不可能となった。
したがって評価基準の策定にあたっては。研究代表者らによるこれまでの動作発達学の先行研究をもとに、予想される基本的な動きの身体部位別・運動局面別の動作カテゴリーを整理した。また動作の評価基準の妥当性、信頼性、客観性の検討についても、小学校教諭、保育士、幼稚園教諭、小児科医を対象とした基本的な動きの評価方法及び活用方法に関する聞き取り調査を複数回実施した。
令和５年度は、研究期間の延長により、作成した評価基準をもとに、主に東京都内の小学校教諭を中心とした聞き取り調査に継続し、学校現場において有効な観察的評価システムの開発及びデジタル教材の提案を行う予定である。そのための旅費・宿泊費、調査したデータの集計・分析のための費用、システム開発のための謝金として経費を使用する計画である。
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