| 研究課題/領域番号 |
19K11604
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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| 研究機関 | 国士舘大学 |
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研究代表者 |
細越 淳二 国士舘大学, 文学部, 教授 (70365526)
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| 研究分担者 |
佐々木 浩 国士舘大学, 文学部, 准教授 (20779574)
荻原 朋子 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (50365566)
須甲 理生 日本女子体育大学, 体育学部, 准教授 (70614478)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 小学校体育授業担当者 / 学級担任 / 教科担任 / 専科教員 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は，小学校体育授業担当者として，学級担任と教科担任・専科教員のいずれが適切なのかについて，エビデンスをもとに検討することを目的としていた．
約2700名を対象とした調査研究から，その約45%が体育授業を教科担任・専科教員が受け持つのが望ましいと感じていること，しかし体育を手放すのではなくTTで学級担任が関わるのが望ましいと考えている者が約70%にのぼること等を確かめることができた．また実践研究の結果から，学級担任であってもコンサルテーションがあれば高い授業成果を導くことが可能であることや専科教員であっても経験値が少なければ専門家としての指導成果を得ることは難しい等の結果を見ることができた．
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| 自由記述の分野 |
身体教育学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2022年度より，全国の小学校では高学年の体育授業へ教科担任制を導入する取り組みが始められた．
これを踏まえて本研究では，学級担任と教科担任・専科教員それぞれが導く授業成果や，教師達が教科担任・専科教員の導入に関してどのような意識を抱いているのかを調査・分析した．このことを通して，子どもたちや各学校の実態に照らして，より適切な体育授業実施体制を確立するための条件について，エビデンスをもとに検討しようとした．
本研究で得られた結果は，教師教育学的な側面から見て今後の課題と方向性を導くものであると同時に，教科指導の体制構築の側面においても，一定の意義を有するものであったということができる．
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