研究課題/領域番号 |
19K11606
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研究機関 | 東京電機大学 |
研究代表者 |
木村 憲 東京電機大学, 工学部, 教授 (60408648)
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研究分担者 |
水村 真由美 (久埜真由美) お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (60292801)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 有酸素運動 / 認知機能 |
研究実績の概要 |
本研究は、運動の複雑性が認知機能に及ぼす効果について検討する。そのために運動複雑性の実験操作が可能なエアロビックダンスを有酸素運動とし、一方、対照条件は単純動作のステッピング運動を有酸素運動として運動介入試験を実施する。週3回3ヶ月間の運動実践が認知機能に及ぼす効果について比較検討する。当該年度(令和2年度)は、令和元年度に引き続き運動介入試験を予定していたが、3密を伴う実験は遂行不可能であると判断し実験計画を変更して継続することとした。感染拡大終息の目処が立たないことから、対面による運動介入試験を断念し、IT技術を利用した遠隔による運動介入試験に切り替える準備を進めた。対面による運動教室が開催できないことから、これを遠隔会議システムを介して協力者の運動実践を実現することとした。当該年度は研究準備が完了し、令和3年度に向けて遠隔による運動介入を実施できる運用システムを整えることができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナ感染拡大防止に伴う緊急事態宣言等の発令により、3密に該当する実験の制限により運動介入実験の遂行が不可能となった。そのため当初予定していた対象者数の実験データの収集は間に合っていない。しかしながら、当該年度はIT技術を用いた遠隔による運動介入試験に活路を見出しその準備が完了した。最終年度はこれによって安全で効率的な実験とデータ収集が期待され、研究目的を達成することが可能と考える。
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今後の研究の推進方策 |
本研究は、新型コロナ感染拡大の終息の目処が立たない限り、対面による安全な運動介入実験の遂行は困難であると判断する。そのため、IT技術を利用した遠隔による運動介入試験に切り替える。当該年度は、これに関わる十分な準備を遂行することができた。今後は、この形態で実験を進めることで空間に拘束されることなく多くの協力者を対象として実験データを収集することが可能となる。したがって、上記の通り実験運用を変更して研究を継続することとする。
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次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナ感染拡大防止に伴う実験遂行の制限により、本年度の実験を次年度に繰越すこととした。そのため、実験協力者への人件費計上がなかったため次年度使用額が生じた。次年度は、感染拡大防止を徹底してIT技術を利用した遠隔による実験が可能となることから、研究費繰越分の多くは実験協力者への人件費といて使用される予定である。
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