研究課題/領域番号 |
19K11650
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研究機関 | 昭和女子大学 |
研究代表者 |
小西 香苗 昭和女子大学, 生活機構研究科, 准教授 (70238103)
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研究分担者 |
佐田 文宏 中央大学, 保健センター, 嘱託職員 (90187154)
山中 健太郎 昭和女子大学, 生活機構研究科, 教授 (90359662)
清水 史子 昭和女子大学, 生活機構研究科, 准教授 (40435269)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | DOHaD / 出生体重 / 妊娠中体重増加量 / 妊娠前BMI / 母子健康手帳 / 体組成 |
研究実績の概要 |
近年、胎生期から乳幼児期に至る栄養や環境化学物質、社会環境などの様々な要因が将来の生活習慣病発症リスクに影響するというDOHaDという概念が提唱されている。わが国で増加する低出生体重児や20・30歳代女性の「やせ」の増加、若年成人女性の低栄養などの現状を背景に、DOHaDの観点から妊娠前・妊娠中の適切な栄養摂取および体重管理が、将来の生活習慣病予防の観点から重要視されている。 本研究では、(1)母子健康手帳データを用いて妊娠中の体重増加量軌跡パターンを低出生体重のリスク要因ごとに検討する。(2)胎児期、出生時、1歳6ヶ月時、3歳時点の体格が若年成人期(現在)の体格・体組成にどのように関わっているかライフコース疫学の概念を用いて検討する。(3)妊娠前(若年成人)女性における、正常体重肥満(隠れ肥満)者へのランダム化比較試験を通じて、予防的な生活・食習慣改善法の確立を目指すものである。 本研究の2年目である2020年度は、新型コロナ感染症の影響で2020年2月以降、体格・体組成データを得るための「健康度測定会(For me)」開催がストップしたままの状態が続いた。2021年3月より再開の準備をはじめ、新型コロナ感染症予防に配慮した新たな体制と新たな測定項目を増やして倫理委員会にも再申請を行ったところである。 2020年度は新たなデータを増やすことはできなかったが、前年に回収したデータ(219名)を用いて中間解析を行った。母子健康手帳に記録された情報を用いて、乳児期における栄養方法の違いが若年成人時の身体状況に与える影響を検討した。乳児期の栄養法と現在の身体状況との関連では、現在における除脂肪量が母乳栄養で有意に高く、筋肉量においても同様の傾向がみられている。乳児期の栄養法が若年成人期の筋肉量に関連していることが示唆された結果である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウィルス感染症の影響で2020年度は、健康度測定会が開催できなかった。データ収集が、対面での測定会であること、対象者が女子大学生であるため通学が許可された期間でなければ測定会が開催できないこと、感染対策への配慮が求められることなどから、健康度測定会の開催ができなかった。よって、新たなデータ収集が全くできない状況であり、研究は当初の予定よりも大幅に遅れている。
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今後の研究の推進方策 |
2021年3月より健康度測定会の再開の準備をはじめ、新型コロナ感染症予防に配慮した新たな体制と新たな測定項目を増やして倫理委員会にも再申請を行った。4月半ばより再開を始めたが、緊急事態宣言の影響で現在は測定会がストップをしている。今後は、感染状況を見ながら、対象者である若年成人女性(大学生)が大学へ通学する機会が増えてくるのを見計らって、感染予防対策を十分行った上で、測定会の再開と継続したデータ取集を行っていく予定である。 また、測定会予約サイトの開設予定である。対象者リクルートを非接触型で行うために、サイト内にて研究情報提供と調査協力のお願いなどを行い、サイト内で測定予約ができるシステムを構築する。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度は、継続して健康度測定会を開催してデータ取集を行っていくための、調査票印刷費、研究対象者への謝礼品、データ入力費、研究機器メンテナンス費用、消耗品費などの使途を予定している。さらに、感染対策費用としてアクリル板設置、アルコールなど消毒薬、フェースシールドなども購入する。 具体的には、調査票など印刷費(3万円)、研究対象者への謝礼品(15万円)、データ入力費(5万円)、研究機器メンテナンス費用(1万円)、消耗品費(5万円)、コンピューター購入費用(10万)、論文作成のための英文校閲費(5万)や文献管理ソフト(5万)、学会発表のための費用(10万)等、動画作成のための制作機器関連費用(8万円)の支出が予想される。
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