| 研究課題/領域番号 |
19K11700
|
|---|
| 研究機関 | 東海大学 |
|---|
研究代表者 |
萩 裕美子 東海大学, 体育学部, 教授 (20237902)
|
|---|
| 研究分担者 |
山本 直史 愛媛大学, 社会共創学部, 准教授 (40552386)
川西 正志 北翔大学, 生涯スポーツ学部, 教授 (50177713)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | コロナ禍 / リモート指導 / ビジネスパーソン / 健康イベント / 集団アプローチ |
|---|
| 研究実績の概要 |
本年度の主な目的は、健康イベントの実施と合わせて支援プログラムの作成であった。しかしながら、4月当初からコロナ禍となり、これまで実施していた健康イベントは、職場において仕事の合間を縫って参加してもらう、対面方式の事業であったが、対象者であるビジネスパーソンの8割がリモートワークとなり、この方法での実施はできなくなった。
そこでリモートでも実施できる健康イベントを新たに作成した。方法は全く同じものはできないものの、その目的と介入方法はできるだけ近いものにして、同じような効果が期待できるものとした。リモートでの健康イベントとなったが、昨年と同様の参加者数（約300人）が得られ、意識変容についての評価については測ることができた。そこでリモートによる健康イベントに本当に効果があるかどうかを検証することができた。
この検証については3月に日本測定評価学会で、「オンラインによる健康測定並びにワンポイント指導の有効性の検討―オンライン方式は対面方式の代わりになるか？―」というテーマで発表し、優秀発表賞を受賞した。結論はオンラインで実施しても、対面とは変わらない意識変容が起きていることを明らかにした。またオンラインにすることで、これまで参加できなかった実施会場以外の事業所のビジネスパーソンが参加することができ、集団アプローチの方法としてオンライン形式が有用であることが示唆された。本発表については現在、論文の執筆中である。
支援プログラムについては、同じくコロナ禍の影響で実際の対面の指導はできないので、オンライン上での指導プログラムを考案し提供する方法で実施している。これらの効果検証は次年度以降の課題となる。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
年度当初からコロナ禍の影響を受けたため、計画の内容が実施できるかどうか懸念されたが、まったく同じではないものの、方法を変えて工夫すれば当初の目的は変えずに実施できそうなので、実施する方向で検討した。その結果、これまでの対面方式をリモート方式に変えても研究の目的は達成できるのではないかと考え実施した。結果、方法を変えても目的は達成できることが検証もできたので、引き続き工夫しながら研究を続けていく予定である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
コロナ禍でアプローチの方法が変わったが、本研究の目的である集団戦略としての身体活動の促進の可能性は見えたので、今後も引き続き実施していく予定である。
最終年度においてはRE-AIMモデルで検証する予定であったが、その後このモデルが改良されPAIREMモデルが提案されているので、こちらを使用していく予定である。また、このPAIREMモデルは自治体での評価には利用されているが、企業の健康づくりでは行われていないので、検証が可能かどうかも併せて検討していく。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍の影響で学会大会はすべてがリモートで行われ、旅費の使用がほとんどなかったことと、人件費・謝金においても、年度の前半期は研究方法の検討が行われ、実際のプログラムが実施されず、データ入力等の作業も少なかった。また支援プログラムに関連した物品費もリモートで行われることで、購入には至らなかった。
次年度は新たな方法でのアプローチとしてICTの活用など、オンライン指導ならびにデータの収集において充実させる必要があり、専門家のアドバイスや委託も検討する予定である。
|
