研究課題/領域番号 |
19K12518
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研究機関 | 天理大学 |
研究代表者 |
服部 志帆 天理大学, 国際学部, 准教授 (50512232)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 伝統的狩猟 / 狩猟の変遷 / ジビエ / 屋久島 / 猟師 / 世界遺産 / 文化保全 / 資源の持続的利用 |
研究実績の概要 |
本研究において中心となる学術的問いは、生態人類学や民俗学のアプローチを用いて、屋久島において世界自然遺産でもある自然環境の保全と狩猟文化の維持・継続を両立できないかである。目的は、以下の4点である。①屋久島における狩猟活動の変遷を、島内外の野生動物に対する需要、開発政策、世界自然遺産、環境政策、ジビエブームとの関わりのなかで明らかにする。②近年、猟友会のなかでみられるようになったコンフリクトに着目し、要因と解決策を検討する。③猟友会の若い世代が開始したジビエ販売や屋久犬の育成などの新しい動きに着目し、狩猟文化の継続を可能にする条件を検討する。④これらをもとに、森林政策やジビエブームと併存しながら、屋久島の人々が狩猟文化と世界自然遺産をともに維持できるような方策の検討を行う。 ①については、屋久島における開発や保全に関する関係資料を収集しつつ、高齢のハンターを対象に狩猟活動の変遷に関する聞き取りをした。途中ではあるが、環境政策と地域経済に影響を受けながら、自らの狩猟活動を行ってきたことがわかった。②については、GPSを用いて宮之浦地区3区画において罠の位置と捕獲数を調べた結果、途中ではあるが、狩猟エリアの重複が見られることがわかった。③については、宮之浦地区と安房地区で営業を行っているジビエ販売所において聞き取り調査を行ったところ、商品の開発や観光客の取り込みなど、試行錯誤が行われていることがわかった。これまで行った聞き取り調査をふまえ、伝統的なサル狩猟とこれらに用いられた箱罠(ローヤ、ロー、ドゥともいう)の地域間比較を行い、2019年12月に第7回屋久島学ソサエティで発表した。また、学会が発行する「屋久島学 No6」に1950年代に行われたサル調査の概要と猟師の聞き取り調査の結果を投稿し、成果が出版された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の目的は、①屋久島における狩猟活動の変遷を、島内外の野生動物に対する需要、開発政策、世界自然遺産、環境政策、ジビエブームとの関わりのなかで明らかにする。②近年、猟友会のなかでみられるようになったコンフリクトに着目し、要因と解決策を検討する。③猟友会の若い世代が開始したジビエ販売や屋久犬の育成などの新しい動きに着目し、狩猟文化の継続を可能にする条件を検討する。④これらをもとに、森林政策やジビエブームと併存しながら、屋久島の人々が狩猟文化と世界自然遺産をともに維持できるような方策の検討を行う。 ①については、屋久島における開発や保全に関する関係資料を収集しつつ、高齢のハンターを対象に狩猟活動の変遷に関する聞き取りを集中的に開始した。②については、GPSを用いて宮之浦地区3区画において罠の位置と捕獲数の記録を継続中である。③については、宮之浦地区と安房地区で営業を行っているジビエ販売所において聞き取り調査を定期的に行っている。これらによって、森林政策やジビエブームと併存しながら、屋久島の人々が狩猟文化と世界自然遺産をともに維持できるような方策の検討を行うための情報が集まりつつあると考えている。
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今後の研究の推進方策 |
本研究の目的は、①屋久島における狩猟活動の変遷を、島内外の野生動物に対する需要、開発政策、世界自然遺産、環境政策、ジビエブームとの関わりのなかで明らかにする。②近年、猟友会のなかでみられるようになったコンフリクトに着目し、要因と解決策を検討する。③猟友会の若い世代が開始したジビエ販売や屋久犬の育成などの新しい動きに着目し、狩猟文化の継続を可能にする条件を検討する。④これらをもとに、森林政策やジビエブームと併存しながら、屋久島の人々が狩猟文化と世界自然遺産をともに維持できるような方策の検討を行う。 ①については、高齢のハンターだけではなく、中年世代および若者世代のハンターに対しても聞き取り調査を進め、動機や狩猟方法、生計や外部社会との関わりなどについて聞き取りを行っていく。②については、GPSを用いて宮之浦地区のほかに、50年代前後に活発に狩猟が行われていた永田地区において罠の記録を行う。③については、宮之浦地区と安房地区で営業を行っているジビエ販売所において聞き取り調査を継続していきたい。2019年度末より、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて観光客が激減しており、販売所の維持が困難な状況になっているため、ネットで支援を呼びかけるなどの工夫がなされている。このような動きも含めて、今後の動向を記録し、屋久島の人々の考えや意志を尊重しながら可能であれば現地調査を行っていきたいと考えている。
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次年度使用額が生じた理由 |
3月に予定していた長期調査が新型コロナウイルスの感染拡大の影響のため実施できなかったので、次年度の使用額が生じることとなった。コロナの状況があるので先が読めないが、8月、9月、12月、3月と2020年度は可能な限り、現地調査を実施したいと考えている。
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