| 研究課題/領域番号 |
19K12522
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| 研究機関 | 福島大学 |
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研究代表者 |
吉川 宏人 福島大学, 経済経営学類, 教授 (80230697)
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| 研究分担者 |
佐野 孝治 福島大学, 経済経営学類, 教授 (10245623)
伊藤 俊介 福島大学, 経済経営学類, 教授 (10737878)
マッカーズランド フィリップ 福島大学, 経済経営学類, 教授 (20349426)
マクマイケル ウィリアム 福島大学, 国際交流センター, 講師 (40761284)
Kuznetsova M・V 福島大学, 経済経営学類, 准教授 (70292456)
沼田 大輔 福島大学, 経済経営学類, 准教授 (70451664)
グンスケフォンケルン M 福島大学, 経済経営学類, 教授 (80375352)
朱 永浩 福島大学, 経済経営学類, 教授 (90552860)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 福島 / 食 / 観光 / 若者 / 消費行動 / 国際比較 |
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| 研究実績の概要 |
・2020年９月、『福島大学地域創造』第32巻第1号に、「日本・福島へのインバウンドについての海外の大学生の認識比較―韓国・中国・タイ・ロシア・ドイツ・アメリカでのアンケート調査をもとに―」を発表した。研究代表者・分担者全員が、今回の研究テーマの一部である福島県をも含む観光についての海外の認識に関し、福島大学の学生の協力を得つつ、2020年度までにソウル（韓国）、ヒューストン（米国）、ハバロフスク（ロシア）、ボーフム（ドイツ）、広東省他（中国）、バンコク他（タイ）の大学で調査を行い、その結果をまとめた。
・同じく2020年９月、『福島大学地域創造』第32巻第1号に、「若者の消費行動を通したグローバル人材育成 ―福島大学の成果事例報告―」を発表した。外地研究中だった1名を除く研究代表者・分担者全員が、今回の研究テーマである食、観光という消費行為の根底にある消費意識について、海外の若者を対象とし、福島大学の学生の協力を得つつ、大田（韓国）、ヒューストン（米国）、ハバロフスク（ロシア）、広東省他（中国）、クアラルンプール他（マレーシア）およびバンダルスリブガワン（ブルネイ）で調査を行い、その結果をこちらも学生の協力を得つつ分析し、一般市民への成果発表を含め、また教育的見地も加味してまとめた。
・また、2021年２月、『福島大学地域創造』第32巻第2号に、「若者の消費行動についての海外の大学生の認識比較―アメリカ・ロシア・韓国・中国・台湾・マレーシアでのアンケート調査をもとに―」を発表した。研究代表者・分担者全員と外部協力者1名により、上記「若者の消費行動を通したグローバル人材育成」の調査データのうち、数項目に関しより詳細な分析を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
上記のとおり、３本の研究成果を発表し、業績量としては順調だが、コロナ禍により、海外調査及び東京五輪関連の調査が不可能になったため、やや遅れが生じている。
研究計画によれば、2020年度においては、東京五輪福島会場を訪問する来日外国人に、福島の食と観光に関するアンケート調査を実施する予定であったが、コロナ禍により五輪が延期され、2020年度における調査が不可能になった。この五輪延期をはじめとする様々な想定外の事態への対応については、「今後の研究の推進方策」に記す。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度の東京五輪福島会場における訪日外国人へのアンケート調査が不可能になり、また2021年5月現在において、東京五輪は開催の方向で進んでいるとはいえ、観戦のための外国人来日は禁止され、アンケート調査を1年遅れで実施することもまず不可能となった。さらに、世界のコロナ感染はまだまだ収束の様相を見せず、当初、2021年度予定していた世界の各地域に渡航してのアンケート調査の実施も困難な状況である。このような状況を考慮し、研究代表者と研究分担者は協議を重ね、研究計画を一定程度修正することにした。
2019年度、2020年度の研究実績にもあるように、大学に所属する研究代表者・分担者は、研究課題を遂行するにあたり、アンケート調査実施に際し指導学生の協力を求めている。そして彼らにアンケート調査を中心とした海外渡航体験をさせることで、多文化理解力、外国語能力などを涵養し、グローバル人材となるべく指導している。今回の事態を受け、研究代表者・分担者は、研究課題遂行におけるこれらグローバル人材育成の側面に注目し、研究課題採択以前のものも含めた、福島大学のグローバル人材育成教育の成果を一つの著作として刊行することにしたい。時はまさに東日本大震災から10年、福島大学のグローバル人材育成は震災を機に活発になり、本研究課題もその流れの中に位置づけ得る。書名は「東日本大震災からの復興に向けたグローバル人材育成」とし、今年度中の完成を目指すこととする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2019年度において、執行に慎重を期し、節約できた分がそのまま残っている。また、2019年度の海外渡航を伴う調査の、2020年度における補足調査がコロナ禍により実施できなかったこと、また2020年度では、福島県内の各地点において実施する予定であった訪日外国人対象のアンケート調査が実施できず、調査に伴う人件費を執行しなかったことなどが次年度使用額の発生理由といえる。
2021年度においては著作を発刊するため、その経費が少なからぬ額となり、次年度使用額もこれに使用する予定である。
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