| 研究課題/領域番号 |
19K12554
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| 研究機関 | 江戸川大学 |
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研究代表者 |
土屋 薫 江戸川大学, 社会学部, 教授 (60227428)
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| 研究分担者 |
崎本 武志 江戸川大学, 社会学部, 教授 (00468951)
林 香織 江戸川大学, メディアコミュニケーション学部, 准教授 (50458676)
下嶋 聖 東京農業大学, 地域環境科学部, 准教授 (60439883)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 観光資源 / グリーンコミュニティ |
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| 研究実績の概要 |
日本のオープンガーデンは、「自宅の庭を無料で公開する」という一点で共通しているものの、地域によって運営主体や手法、目的が異なっている。そのため、課題の把握と対処の仕方も場当たり的にならざるを得なかった。ただこれまでの調査研究から、日本全国のオープンガーデンが主催者別に3類型化できることはわかっている.。
本研究の目的は、先進事例から明らかにされた日本のオープンガーデンの類型を、主催者の意識と開催地の空間特性というデータに基づいて全国規模で実証し、理論モデルを完成させることにある。そのため、日本のオープンガーデン120か所を北海道・東北エリア・関東エリア・中部・関西エリア・九州・沖縄エリアの4つに区分し、当該年度は下記2つの調査を実施し（調査1：オープンガーデン属性情報の作成およびジオコーディングのための文献調査」・調査2オープンガーデン属性情報作成のための実地調査 ）、次年度の質問紙調査と立地環境に基づいたオープンガーデンの類別化の検証に備える計画であった。
このうち調査1では、4つのエリア内にあるオープンガーデンについて、研究代表者・研究分担者それぞれの研究領域から、すなわちレジャー研究・コミュニケーション研究・観光学・人文地理学の観点から、パンフレット、ポスター、オープンガーデンマップ、web掲載情報、マスメディア掲載情報、関連書籍などを収集し、順調に個々の属性情報を作成しつつある。また調査2では、現地へ赴いて主催者の意識に関するヒアリング調査を行って文献調査では明らかにできないオープンガーデンの属性情報を整理し、次年度の質問紙調査に備える予定であったが、夏から秋にかけては台風15号・19号・21号等による全国規模の自然災害、冬は新型コロナウィルスの影響による活動自粛要請によって調査自体を先送りにせざるを得なかった。このため全体計画進行に遅滞が発生している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今年度実施する予定であった下記2つの調査のうち（調査1：オープンガーデン属性情報の作成およびジオコーディングのための文献調査」・調査2オープンガーデン属性情報作成のための実地調査 ）、調査1では、研究代表者・研究分担者それぞれの研究領域から、すなわちレジャー研究・コミュニケーション研究・観光学・人文地理学の観点から、パンフレット、ポスター、オープンガーデンマップ、web掲載情報、マスメディア掲載情報、関連書籍などを収集し、順調に個々の属性情報を作成しつつある。
しかしながら、現地へ赴いて主催者の意識に関するヒアリング調査を行い文献調査では明らかにできないオープンガーデンの属性情報を整理することが目的の調査2においては、夏までの間に関東エリアの代表的なオープンガーデンの調査は実施できたものの、夏から秋にかけて実施予定であった他エリアの調査について、台風15号・19号・21号等による全国規模の自然災害で冬に先送りにせざるを得ず、またその冬の期間には新型コロナウィルスの影響による活動自粛要請によって、調査自体をさらに先送りにせざるを得ず、年度内における調査を予定通り遂行できなかったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
調査計画全体を後ろ倒しにせざるを得ないが、調査計画1年目に実施予定であった現地ヒアリング調査を調査計画2年目の後半に位置づけるとともに、調査計画2年目に実施予定であった質問紙調査を調査計画3年目の前半に実施することによって、3年計画で遂行予定であった調査研究計画を、予定通り3ヵ年で完了させることを目指す。
いくつもの台風による自然災害や新型コロナウィルスの影響で、調査結果自体にバイアスのかかることが予想されるが、上記のような全体計画の順延によって影響を最小限に食い止めることが可能だと判断している。また上記のような突発的な事態によって調査計画全体の進行がやや遅滞しているものの、研究成果発表のための準備を入念に進めることで当初の計画通りに3ヵ年で研究を完了できるものと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
夏から秋にかけて実施予定であった関東エリア以外の全国調査について、台風15号・19号・21号等による全国規模の自然災害が起こったため冬に先送りにせざるを得ず、またその冬の期間には新型コロナウィルスの影響による活動自粛要請によって、年度内における調査を予定通り遂行できず、調査自体を次年度に先送りにせざるを得なかったため、旅費等調査費用に関する次年度使用額が生じた。
今後は、調査計画1年目に実施予定であった現地ヒアリング調査を調査計画2年目の後半に位置づけるとともに、調査計画2年目に実施予定であった質問紙調査を調査計画3年目の前半に実施することによって、3年計画で遂行予定であった調査研究計画を予定通り完了させる。なお、全体の進行がやや遅滞することになるが、研究成果発表のための準備を入念に進めることで当初の計画通りに研究を3ヵ年で完了できる。
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