| 研究課題/領域番号 |
19K12682
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| 研究機関 | 金沢美術工芸大学 |
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研究代表者 |
荷方 邦夫 金沢美術工芸大学, 美術工芸学部, 准教授 (40347357)
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| 研究分担者 |
島田 英昭 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (20467195)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | デザイン / 共感 |
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| 研究実績の概要 |
2019年度は研究の準備として、デザインの評価がユーザの共感によって影響を受けることの検証を行うため、共感の測定に関する諸問題、デザイン評価測定に関する諸問題の検討を前期に行った。また、本研究の効果として期待される、プロダクト評価に社会性を導入し、その結果として多くの人にとってデザインされた人工物による生活の向上や、デザインへの関与および普及という社会的バックキャストの達成という将来像の検討も併せて行うこととした。
上記の検討については概ね進行し、7月には認知科学会「デザイン・構成・創造」研究会において一般ユーザに対するデザイン支援の諸問題についての研究発表を行った。続いて12月には同研究会において、本研究で使用する課題、デザイン価値インデックスとデザイン行為インデックスを用いた評価についての、進捗を含めた研究の発表を行い、研究上の諸課題について議論と今後の示唆を深めることになった。
しかしながら検討を踏まえ、測定手法の改良を行った上で調査を実施する予定であったが、実施に十分と思われる測定項目が多いことなどの実際的な課題が生じた。そこで事前に予定した調査の実施規模や調査上の実際的問題について再検討が必要となり、今年度予定されていた調査については遅れが生じた。2020年に入り、社会的情勢の変化もあり、調査の実施と調査結果の整理・分析のためのリソース確保に不安が生じたことから、やむなく2019年度の実施を見送り、2020年度の実施に順延することとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今年度は研究の準備として、デザインの評価がユーザの共感によって影響を受けることの検証を行うため、共感の測定に関する諸問題、デザイン評価測定に関する諸問題の検討を前期に行った。この検討の結果それぞれの測定手法の改良を行った上で調査を実施する予定であったが、測定項目が多いことから、事前に予定した調査の実施規模や調査上の実際的問題について、再検討を要することになった。この問題については、今後の研究を左右する重大な問題と捉え、項目の信頼性の確保などの予備的検討を十分に行った。
これを踏まえて今年度末に調査を実施することとしたが、年度末において社会的状況の変化もあり、調査の実施状況が悪化したこと。また学内で研究補助者を確保しながら結果の分析を行うことに不安が生じることとなった。このため、実際の調査については翌年度に順延して実施をすることが望ましいという判断を行うことになった。
調査の実施だけが順延となり、これが進捗としてやや遅れているという自己評価を行う理由である。進めることができると考えているため、研究の実施については当初の目的を達成できるものと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在までの進捗状況において説明したように、調査の実施だけが順延となり、やや遅れているという評価を行わざるを得ない。ただ、この遅延については翌年度に実施を完了する予定であり、さらに翌年度の研究計画についても現在のところ予定通りに進めることができると考えているため、研究の実施については当初の目的を達成できるものと考えている。
遅延の回復のため、2020年度の前期では順延された調査の実施及び分析が行われ、後期にはこの結果を受けて同様の手法をを使った第2調査（研究1－2）を遅滞なく実施したいと考えている。
現在のところ、予定されている調査の実施についても実行可能性は問題なく、またその他の研究計画については変更の必要がないと予想されることから、研究計画の変更など大きな研究計画の修正は必要ない。また、研究を遂行する上での課題についても、現在のところ十分に解決されているものと思われるため、大きな対応策を講じることは検討されていない。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2019年度は研究の準備および、共感の個人差を測定する第1調査（研究1－1）を実施する予定であった。年度の後半に実施予定としていたが、測定のために検討を行っていた多次元共感尺度、およびデザイン評価尺度の構成のため実施が若干遅れたこと。そして調査の実施を予定した年度末においてのインターネット調査について、諸事情により実行に不安が生じたため、調査の実施だけを次年度に順延することとした。調査実施のため計上していた費用（約40万円）および研究分担者に配分した分析等に関する費用（約25万円）について次年度に繰り越されることになった。
次年度については、順延となった調査を速やかに実施することによって予算計画の復帰を図るともに、今年度予定されている研究計画については予定通りの進行で実施するものとしたい。
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