研究課題/領域番号 |
19K12716
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研究機関 | 広島大学 |
研究代表者 |
鈴木 俊哉 広島大学, 情報メディア教育研究センター, 助教 (70311545)
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研究分担者 |
山本 尭 公益財団法人泉屋博古館, 学芸課(本館), 学芸員 (90821108)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 增修復古篇 / 復古篇 / 説文解字五音韻譜 |
研究実績の概要 |
第2年度は、当初計画に基づき『説文解字五音韻譜』、『復古篇』、『增修復古篇』、『考古圖釋文』の小篆データベース化を進めた。中華再造善本による元刊本『復古篇』、四部叢刊三編による影宋抄本『復古篇』、北京国家図書館所蔵の清抄本『復古篇』(善本書号03378、影宋抄本からの模写と思われるが、レイアウトが異なる)、また北京国家図書館所蔵の明初刻本『增修復古篇』、同版に基づくと思われる清抄本『增修復古篇』(索書号00986, 蔡廷禎旧蔵本)を画像分解し、これらの対比表を作成するためにUCS統合漢字への対応づけを行った。 『復古篇』に関しては、邱永祺「張有《復古篇》綜合研究」の中でデジタル化され、大徐本との対応付けが為されているが、おそらくBig5範囲外の文字は外字画像となっており、また大徐本での掲出位置も縮印本での頁番号に留まるため、邱氏の協力を得ながら改めて入力した。また、四庫提要では『增修復古篇』の分部は中原音韻に従うとするが、各掲出字の順序は中原音韻や古今韻會擧要そのままではなく、『復古篇』から引き継いだ掲出字の順序までも改められているため、全て別途入力した。 『增修復古篇』の著者の呉均の生没年は不明だが、中原音韻を使うことから元以後の人物とされる。北京図書館珍本叢書では明初刻本が影印出版されているが、蔵書印が一部消されており涵芬樓以前の由来は明確でない。同館のマイクロフイルム画像2種と比較した結果、珍本叢書の影印は汪氏旧蔵本に基づくことが判った。もう一つの繆氏跋本も同版であるが、珍本叢書には含まれていない序文が見つかり、脱落している葉も一部補えることがわかった。序文で引かれる小學書を精査すると、『增修復古篇』の印行は元代ではなく、明に入ってからと思われる。 『説文解字五音韻譜』に関しては、初年度に公開したデータベースを改修して公開を進めている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
第2年度も社会的情勢による国内外での訪問調査が困難であったが、入手可能な資料で代替するための方策について内外の研究者から様々なヒントを頂けたことが大きい。特に台湾の邱永祺博士、中国の董セイ宸博士、馮先思博士、また大居司氏、天理大学の浜田秀教授、京都大学の木津祐子教授には様々な情報を頂いた。 まず『説文解字五音韻譜』は、初年度に購入した中国書店影印の南宋本に加え、国立公文書館所蔵の明刊雙邉白口本、さらに影印が出版されている宋刊元修大徐本のうち最古と見られる海源閣本、汲古閣四次様本(淮南書局翻刻本)、平津館本(五松書屋)との対比表を作成した。この対比表の全体は機関リポジトリでの公開に向けて準備中であるが、一部は初年度に公開したデータベースに組み込んだ。この海源閣本から汲古閣本への変化を時系列として見ると、南宋本五音韻譜で既に現存する大徐本説文の小篆字形に対して既に補正が始まっていることが判った。またさらに、平津館本は海源閣本を誤りも含めて翻刻したことを孫星衍が序文に書いているが、おそらく汲古閣本を経由して南宋代の文字学的な修正を採用していることがわかった。 この他、京都大学人文研所蔵の椒花吟舫本の撮影が完了し、郭立暄氏言うところの「翻刻甲本」「翻刻乙本」との比較表を準備中である。椒花吟舫本に関しては汲古閣本から改変されている部分があり、参照資料として楷書の字書類の影響が疑われるため、原本玉篇に関する予備的な調査を行った。 また、『説文解字繋傳』は、京都大学所蔵の祁刻初印本(文学部所蔵)と同後印本(人文科学研究所所蔵)のデジタル化を行い、それぞれの部局より公開を頂いた。この後印本が中華書局影印本とは異なることは、ちょうど画像公開直後に木津祐子教授の研究結果が公表された。これを受けて小篆を比較すると、郭立暄氏が指摘するよりも多くの違いが見つかり、対照表を公開準備中である。
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今後の研究の推進方策 |
最終年度は現在進行中の『考古圖釋文』(文淵閣および文津閣本の画像分解は完了、UCS対応づけ作業中)との対比を進め、他の文献との統合した字形表を作成する。 また、『復古編』に対し、周石鼓文・秦石刻文にあっても説文にない文字を補ったとする『続復古編』の字形についても調査を行う。金石資料の模写を含む六書類文献についても検討したい。
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次年度使用額が生じた理由 |
2020年度は海外への渡航文献調査は困難であっても、国内での移動文献調査は可能と判断して旅費を確保していたが、国内の社会情勢として移動を伴う調査を行った場合の検疫期間などの制限から、所属機関での業務に支障を来たす期間が多く、十分な調査が実施できなかった。 残念ながら本年度もこの状況に大きな変化は無いと思われるので、経費としては割高となるが、古書としての購入あるいは遠隔文献複写によって進める。
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備考 |
上記のうち(2), (3), (4)は本課題の一環で撮影した画像データを資料所蔵機関側が公開しているwebページである。
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