| 研究課題/領域番号 |
19K12723
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| 研究機関 | 専修大学 |
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研究代表者 |
植村 八潮 専修大学, 文学部, 教授 (50646304)
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| 研究分担者 |
野口 武悟 専修大学, 文学部, 教授 (80439520)
清水 一彦 文教大学, 情報学部, 教授 (60615996)
富川 淳子 跡見学園女子大学, 文学部, 教授 (80585563)
山田 健太 専修大学, 文学部, 教授 (30433858)
有山 裕美子 都留文科大学, 文学部, 非常勤講師 (80772847)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 学校図書館 / 雑誌 / MIE / 探究学習 / アクティブラーニング |
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| 研究実績の概要 |
新「学習指導要領」でうたわれている「主体的・対話的で深い学びの実現に向けて、必要な多様な資料や情報収集の場としての役割が学校図書館に期待されている。しかしながら、必ずしも雑誌の収集に重きを置いておらず、授業実践も注目されることがなかった。そこで本研究では、大学で成果を上げている雑誌利活用教育（MIE：Magazine in Education）に着目し、国内外での学校図書館における雑誌の取扱いや実態調査により、その意義や有効性を明らかにする。また、雑誌の探究学習などにおける教材としての利活用や、雑誌編集教育についての実証授業を積み重ねることによって、MIEのモデルケースを検討し、有効性を提示する。
前半中に質問紙による実態調査とMIEの事例について訪問調査を予定した。質問紙調査については、初年度と2年度に全国の学校図書館と大学図書館を対象に実態調査を行った。また、MIEを積極的に行っている教員に研究会でヒアリング調査を行い、雑誌活用教育の教育効果や課題を分析、検討した。
一方、NIE先進国の米国ニューヨーク調査は、学校や雑誌編集者へのインタビューを2020年3月に予定したが、新型コロナウイルス感染症の急速な拡大により、予定していた訪問先からの意向もあり直前になって中止した。2年度の2020年に行う予定としたが、その後、感染症の拡大が進んだことにより、訪問先のアポイントを取ることも困難となった。同様に、中学校において雑誌編集教育の実践を行っている教員へのヒアリング調査と参与観察を予定したが、この状況下で依頼することも困難と判断した。
このような状況の中で、3年度においては、ゲスト講師による報告と個別の研究成果の発表を中心に行った。
想定外の感染症拡大により、研究の大幅な遅延を余儀なくされたことで、1年の延期を行い、最終年度で成果を出すべき計画を見直した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
初年度に全国の学校図書館と大学図書館を対象に質問紙による雑誌利用の実態調査を実施し、その分析と報告までは計画通りに進行した。また、MIEの一つである雑誌制作を積極的に行っている大学教員の研究会に参加いただき、ヒアリング調査を行い、雑誌活用教育の教育効果や課題を分析、検討した。NIE先進国の米国ニューヨーク調査を計画し、学校でのMIE雑誌利活用教育や雑誌編集者へのインタビューを予定したが、新型コロナウイルスの急速な感染拡大により、2年目、3年目においても調査は困難であった。
このような状況の中で、3年度となる2021年度は以下の取り組みと成果公表を行った。
2021年9月1日から10月19日において軽井沢風越学園で小学校5・6年生24名を対象としたMIE実践教育「ミニマガジンをつくる」で、雑誌制作の実践を実施し、小学校での教育にも有効なことを確認できた。
東京都立多摩図書館との共同研究発表会（2022年1月）では、有山裕美子「学校教育における雑誌活用授業の可能性」工学院大学附属中学校・高等学校および軽井沢風越学園における実践教育の報告と、清水一彦「MIEでの雑誌づくり～『About Love』製作報告～」大学ゼミナールにおける学生成果発表を行った。
論文としては、富川淳子「MIE(Magazine in Education：「雑誌を教育に」）研究の試み―実践報告およびその有効性の分析と今後の展望－」『跡見学園女子大学文学部紀要』第57号（2022年3月15日）で、これまでの研究の中間報告を行った。また、植村八潮・野口武悟・設楽敬一・黒田亜夢「雑誌利活用教育の可能性と課題─全国調査を通して」『学校図書館』2022年3月号／第857号で雑誌利活用教育の実態や期待されている効果を明らかにし、これまでの調査結果を中心に、雑誌利活用教育（MIE）の有効性を提言した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2019年度において計画しながら、中止せざるを得なかった米国におけるニュースメディアの利活用教育（NIE,MIE）を、計画を見直した上で9月中に実施する所存である。また、引き続き実践校へのヒアリングを行う。
当初の予定では、米国に続いて、ニュースメディア発祥の地である英国での調査を計画していたが、新型コロナウイルスの感染状況を見据えて、全体の計画を見直し、海外調査は米国のみとして計画を立てる。
協力校を増やし、雑誌編集の実践を続けることで、学習教材としての雑誌価値を明らかにする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
初年度にNIE先進国の米国ニューヨーク調査を計画し、学校でのMIE雑誌利活用教育や雑誌編集者へのインタビューを予定したが、新型コロナウイルスの急速な感染拡大により、直前になって中止することとなった。
同様に、中学校において雑誌編集教育の実践を行っている教員へのヒアリング調査を2019年3月に予定したが、残念ながら延期せざるを得なかった。2年目の2020年度、3年目の2021年度においても新型コロナウイルス感染症の状況は拡大の一途を取り、本格的な調査の実施ができないままとなった。
1年延期した4年目の2022年度において、米国調査と国内外調査を9月に実施する予定である。
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