| 研究課題/領域番号 |
19K12723
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| 研究機関 | 専修大学 |
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研究代表者 |
植村 八潮 専修大学, 文学部, 教授 (50646304)
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| 研究分担者 |
野口 武悟 専修大学, 文学部, 教授 (80439520)
清水 一彦 文教大学, 情報学部, 教授 (60615996)
富川 淳子 跡見学園女子大学, 文学部, 教授 (80585563)
山田 健太 専修大学, 文学部, 教授 (30433858)
有山 裕美子 都留文科大学, 文学部, 非常勤講師 (80772847)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 学校図書館 / 雑誌 / MIE / 探究学習 / アクティブラーニング |
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| 研究実績の概要 |
新「学習指導要領」でうたわれている「主体的・対話的で深い学びの実現に向けて、必要な多様な資料や情報収集の場としての役割が学校図書館に期待されている。しかしながら、必ずしも雑誌の収集に重きを置いておらず、授業実践も注目されることがなかった。そこで本研究では、大学で成果を上げている雑誌利活用教育（MIE：Magazine in Education）に着目し、国内外での学校図書館における雑誌の取扱いや実態調査により、その意義や有効性を明らかにする。また、雑誌の探究学習などにおける教材としての利活用や、雑誌編集教育についての実証授業を積み重ねることによって、MIEのモデルケースを検討し、有効性を提示する。
前半に質問紙による実態調査とMIEの事例について訪問調査を予定した。質問紙調査については、初年度と2年度に全国の学校図書館と大学図書館を対象に実態調査を行った。また、MIEを積極的に行っている教員に研究会でヒアリング調査を行い、雑誌活用教育の教育効果や課題を分析、検討した。
一方、NIE先進国の米国で、学校や雑誌編集者へのインタビューを2020年3月に予定したが、新型コロナウイルス感染症の急速な拡大により、予定していた訪問先からの意向もあり直前になって中止した。その後、想定外の感染症拡大により、研究の大幅な遅延を余儀なくされた。そこで2年間の研究機関延期を申請し、成果を出すべき計画を見直した。3年度においては、ゲスト講師による報告と個別の研究成果の発表を中心に行った。４年度で当初予定していた米国ニューヨーク調査を実施した。大学・高校で雑誌編集教育の実践を行っている教員や高校生へのヒアリング調査と参与観察を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルスの急速な感染拡大により、2年目、3年目において学校等への訪問調査は困難を極めた。そのような状況の中で、4年目の2022年度に延期していたNIE先進国の米国ニューヨーク調査を実施し、学校でのMIE雑誌利活用教育や雑誌編集者へのインタビューを行った。
訪問先はジャーナリズム授業で雑誌作りを行っている公立高校で理工学系の名門校Brooklyn Technical High School、課外活動の一環でとしてライティングクラス担当の英語教師が顧問となって雑誌作りを行っているBeacon High School、同じく課外活動として学校の公式の新聞とアート雑誌を制作しているBard High Schoolの計3校である。
大学はNew York 州立大学であるFashion Institute of Technology （FIT）を訪問。学生が作る大学の公式マガジン『W27』のアドバイザーへのインタビューとMagazine Journalism Course の授業で雑誌制作を課題としている教員にインタビューした。
以上の取材を通して、アメリカの高校や大学ではジャーナリズムの授業があり、その教育の一環として授業内や課外活動で雑誌作りを行っていることが明らかになったため、ジャーナリズム教育の専門家であり、『A News Hound’s guide to Student Journalism』 の著者のKatina Paron氏にも取材した。
東京都立多摩図書館との共同研究発表会（2023年1月）では、大学ゼミナールにおける雑誌制作実践の成果発表などを行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
米国におけるニュースメディアの利活用教育（NIE、MIE）の調査を、2022年9月に実施したが、調査報告をまとめる過程で現地関係者と引き続き連絡を取っていく。当初の予定では、米国に続いて、ニュースメディア発祥の地である英国での調査を計画していたが、新型コロナウイルスの感染状況を見据えて、全体の計画を見直し、海外調査は米国のみとした。
雑誌編集の実践を続けることで、学習教材としての雑誌価値を明らかにする。
今年度は研究機関の最終年度として、報告書のとりまとめを行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
初年度にNIE先進国の米国ニューヨーク調査を計画し、学校でのMIE雑誌利活用教育や雑誌編集者へのインタビューを予定したが、新型コロナウイルスの急速な感染拡大により、直前になって中止することとなった。
同様に、中学校において雑誌編集教育の実践を行っている教員へのヒアリング調査を2019年3月に予定したが、残念ながら延期せざるを得なかった。2年目の2020年度、3年目の2021年度においても新型コロナウイルス感染症の状況は拡大の一途を取り、本格的な調査の実施ができないままとなった。1年延期した4年目の2022年度において、米国調査と国内外調査を9月した。
最終的な調査のフォローアップを行い、あとは報告書の作成などに予算を充てる予定である。
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