| 研究課題/領域番号 |
19K12990
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| 研究機関 | 名古屋外国語大学 |
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研究代表者 |
白井 史人 名古屋外国語大学, 世界教養学部, 准教授 (20772015)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 無声映画伴奏 / ドイツ映画 / グローバル化 / 比較文化研究 / ドイツ語圏の文化 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は1910～20年代の日本、アメリカ、ドイツにおいて、無声映画がどのように上映されていたのかを明らかにすることを課題とする。楽譜、フィルム、文献などを収集・分析する歴史研究の基礎的手法を徹底し、地域や言語の枠組みを超えた無声映画伴奏のグローバルな展開の実態を解明することを目的としている。2年目となる2020年は、主として以下の2点において成果を上げることができた。
1点目は、初年次の調査成果に基づく研究成果の発表である。2021年3月に刊行した共編著『世界は映画でできている』では、ドイツ映画と映画の音に関する章を担当し、ドイツとアメリカにおける無声映画伴奏の実践の比較に関する成果を盛り込むことができた。また、秋以降はオンラインでの研究集会に参加し、日本音楽学会や早稲田大学演劇博物館演劇映像学連携研究拠点が主催する研究会で口頭発表を実施した。特に、共同研究者として参加している早稲田大学演劇博物館の演劇映像学連携研究拠点の枠組みを活用し、デジタルデータを中心とした楽譜およびチラシ資料の考証を進めることができた。また2020年12月には、前年度の口頭発表をもとに、ドイツ、アメリカ、日本の映画の音楽における前衛的語法の含意に関するドイツ語研究報告を発表した。
2点目は、所属機関における研究ネットワークの深化と成果公開である。共編著『世界は映画でできている』においては、所属する名古屋外国語大学で教鞭を執るさまざまな地域を専門とする研究者に執筆を依頼し、無声期の映画に関する考察を含む幅広い論考を掲載した。また、名古屋外国語大学のワールドリベラルアーツセンターにて無声映画関連のオンライン講演を開催したほか、世界教養学科のイベントとして無声映画伴奏上映を実施した。初学者や一般も含めた幅広い層へ発信することで、2021年度以降の調査研究とその成果発信へ向けた足掛かりとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
計画当初は、ドイツ、アメリカなどの在外資料館のほか、東京や京都などの国内資料館での調査を予定していた。また、国外で研究活動を進めている専門家を招聘した国際研究集会なども、コロナ禍における研究活動の制限によって実施不可能となった。こうした点から、新たな資料収集や研究ネットワークの醸成を進展させることが困難であったのが研究の遅延の主たる理由である。
今年度は、研究室等を使用した研究補助者による目録作成作業にも滞りがあったが、デジタルデータを活用した資料整理を一定の範囲で試みることができた。より効果的で安全な調査・資料整理・成果発表の方法を模索していく必要がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度も、海外での現地調査や、国際学会への参加は引き続き制限されると思われる。その一方で、オンラインで開催される学会は増加傾向にあり、デジタルデータを活用した研究も拡大しつつある。
2021年度は、すでに基礎情報を入力しているアメリカおよび日本の楽譜資料に関して、楽曲の内部情報に踏み込んだデータ入力をすすめる。さらに、これらの成果を公開する方法として、テープ音源等のデジタル化や演奏の録音などを通して、デジタルデータを通した調査・考証の構想を具体化させていく予定である。2020年2月に収集した手稿譜の資料のデータ入力を引き続き計画し、コロナ禍の状況を見極めながら、研究補助者の勤務形態や勤務管理方法を調整しながら資料整理・考証を進める。
2021年度の前半は、オンライン研究会などへの参加や、これまでの研究成果を踏まえた論文および書籍の刊行の準備を進める。国際的にも広がりつつあるオンラインでの学会での研究発表を模索するとともに、2022年度以降の成果発表へ向けた口頭発表のエントリーや、在名古屋の文献資料調査（地方新聞、雑誌、遺稿資料など）の可能性を探る。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初は、内外での資料調査、研究発表、研究集会の開催に伴う招聘旅費・謝金などの支出を予定していた。しかし、海外出張はもちろん県境をまたぐ資料調査出張ができない状態が続いたため、旅費・謝金として予定していた大部分の予算額を2021年度以降へ繰り越すこととした。その分、今年度は必要な内外の文献・視聴覚資料の購入を進めた。
2021年度以降も、コロナ禍の状況によって旅費などの支出は制限されると思われるが、オンライン研究集会やデジタルデータの作成・公開などの形を模索しながら、研究費を執行する予定である。
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