| 研究課題/領域番号 |
19K13155
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| 研究機関 | 実践女子大学 |
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研究代表者 |
三好 伸芳 実践女子大学, 文学部, 助教 (90824300)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 連体修飾構造 / 名詞句 / 述語の意味論 / 内包性 / テンス |
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| 研究実績の概要 |
本研究課題においては、「名詞句と述語との意味的相関の体系化」および「従属節と主節述語との相互作用の解明」の2点を目的として研究を推進してきた。これらのうち、前者については、特に名詞句の特定性と述語の意味的性質との関係から、後者については、特に従属節のテンス解釈と主節述語の意味的性質との関係から分析を行っている。本年度の研究によって明らかになったのは、以下の点である。
まず、名詞句の特定性と述語の意味的性質との関係について述べる。これまで、日本語の名詞句が述語との関係の中でどのような解釈を受けるのかという点については、十分な一般化が得られていなかった。例えば、「私は学生に話しかけた」という文における「学生」は特定的に解釈され、「私は学生に憧れている」という文における「学生」は不特定的に解釈されるが、これを確かめるための文法的なテストフレームや、このような事実を文法研究に応用するための理論的枠組みは構築されてこなかったと言ってよい。本年度の成果により、特定的解釈と不特定的解釈を容認性判断に基づいて峻別することが可能になり、名詞句の意味論と語彙意味論を結びつけることに成功した。
続いて、従属節のテンス解釈と主節述語の意味的性質との関係について述べる。従来の分析において、従属節のテンス解釈と主節述語の意味的性質との間に相関関係があることはほとんど指摘されてこなかった。しかし、実際には、「花子がまだ独身だったことを思い出した」のような場合に、主節述語の意味的性質が従属節の叙想的テンスの成立に密接に関わっている。本年度は、このような例外的な解釈を従属節にもたらす述語について意味論と統語論の双方から分析を行い、これまで指摘されてこなかった言語事実の記述と理論的な一般化を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
本研究を構想した当初は、主要なテーマである名詞句の解釈の問題と従属節のテンスの問題は、「述語と補部に見られる意味的な相関関係」というような緩やかな関連の中で捉えられていた。しかし、研究の進展に伴い、これらの問題は極めて有機的に結びついていることが明らかになってきている。
例えば、「私は小説家の太郎を想像した」という文においては、「太郎」という固有名詞が「小説家の」という恒常的性質を表す連体修飾要素によって制限的修飾を受けている。このような解釈は「私は小説家の太郎が好きだ」という文では成立しないことから、「想像する」という述語に何らかの特殊な意味的性質が備わっていると考えられる。
一方、「想像する」のような述語の特殊性は、補部となった従属節のテンス解釈に見られる振る舞いからも観察可能である。例えば、「昨日の学会で発表する太郎が好きだ」という文における「発表する」は、アスペクトおよびテンス形式の都合上、発話時基準とも主節時基準とも解釈できず、文全体は不適格なものとなる。一方、「昨日の学会で発表する太郎を想像した」のように、主節述語を「想像する」に置き換えた場合には、問題なく文として容認される。興味深いことに、ここでも「想像する」という述語が特徴的な振る舞いを見せており、「連体修飾節の制限機能」と「従属節のテンス解釈」という独立した現象において、この種の述語の存在が重要な機能を有していることが伺える。
以上のような事実は、本年度の研究を通じて初めて明らかになった点であり、今後より大きな研究テーマへと繋がっていく可能性を秘めている。以上のような進捗状況を踏まえると、本研究は当初の計画以上に進展していると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究においても、引き続き名詞句の解釈と従属節のテンスに関する問題を中心に取り上げつつ、これらの相関関係について明らかにしていく。今後取り組むべきテーマとして、「感動する／驚愕する」といった、感嘆の意味を表す述語と共起する名詞句および従属節テンスの問題が挙げられる。これらの述語は、補部に現れる連体修飾要素に場面的な解釈を要求する点で共通しており、記述的な観察のレベルにおいても十分に研究を深化させる余地がある。既に理論的予測の面から重要な知見が得られつつあり、今後の研究でさらなる発展を目指していく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、3月に予定されていた研究会が軒並み中止となったため、旅費として執行予定だった経費が次年度使用額として残った。次年度の研究活動においては遠隔で研究会等を実施する機会が増加すると考えられる。したがって、当該経費をその設備費用に充当する。
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