| 研究課題/領域番号 |
19K13350
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| 研究機関 | 佛教大学 |
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研究代表者 |
飯田 隆夫 佛教大学, 総合研究所, 特別研究員 (80837261)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 初代市川團十郎願文 / 木太刀 / 牛王札 / 碩学領 / 大山真名本縁起 / 春日局 / 知足院栄増 / 大山寺山法 |
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| 研究実績の概要 |
課題Ａ 木太刀奉納習俗と大山御師の調査・検討に関して、ア）初代市川團十郎日記と同文献、イ）・ウ）木太刀所蔵関係（東御市大日堂／川越市歴博／大山寺）、エ）大山御師等現地調査（大山かげゆ／出羽三山正伝坊）を2019～20年度でほぼ完了した。これらの作業を通して、木太刀奉納習俗の起源は、初代市川團十郎が元禄３年発願の木太刀奉納や元禄歌舞伎作品「参会名護屋」「兵根元曽我」にあり、同時期の大山参詣の活発化と関係することの確証を得ている。
課題Ｂ 徳川幕府の宗教政策と御師身分形成過程の調査・検討に関して、ア）大山寺真名本仮名本縁起の出所、イ）大山寺寛永年間造営を筑波山知足院・南宮大社との比較作業、エ）寛永16年、筑波山知足院・南宮大社・大山寺3寺社に下賜された『徳川実紀』をもとに社寺造営の検討を課題Ａと並行し2019～20年度に進めた。ウ）に関しては、享保6年「大山寺法度」を素材にしているが、他山御師との比較資料の調査不足のため進んでいない。大山寺縁起の近世期縁起は、寛永14年作成の真名本縁起（内閣文庫所蔵）が初見で享禄5年仮名本縁起を除き、その他の真名本・仮名本縁起はこの以降の作成である。この真名本縁起作成の背景を検討すると、大山寺別当後住の途絶や春日局の影響を考慮すると、寛永期後半の造営は徳川幕府の寺社宗教政策の一端と捉えられた。
本研究の調査・研究は、1868年の相模大山の神仏分離を、大山寺と御師との関係性を課題Ａ・Ｂを設け近世初期に遡及して検討するねらいを意図している。これらの先行論考として、「明治期における廃寺復興」（『佛教大学総合研究所紀要』第26号「論文」pp．１～18 2019年）、「『大山不動霊験記』における霊験主の考察」（同紀要第27号「研究ノート」pp．17～26 2020年）を行ってきた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
課題Ａ 加賀佳子ら演劇研究者による初代市川團十郎日記の研究から、団十郎が相模大山寺へ木太刀奉納を行ったことが指摘されてはいた。この点に関し、初代団十郎年譜、両親の出自、古浄瑠璃和泉太夫との影響、団十郎の歌舞伎作品などを照合すると、荒事は必ずしも初代団十郎が始祖とは言えず、舞台で拵物の大太刀を用いる芸は団十郎が開祖であり、元禄6年は、団十郎の評判が急速に高まった時期である。この時、団十郎は上野寛永寺とともに立願し、大山不動に木太刀36振を奉納した。また、元禄10年「参会名護屋」「兵根元曽我」では相模川の木太刀、「鞘当」「暫く」「大竹根こぎ」が制作・上演されている。参詣地では、大山寺の牛王札をめぐる争論、お花講の開講、木太刀に関する川柳が流行し、大山参詣が活発化する時期と符合する。2020年度は、これら研究項目ア）～エ）の整理・検討に終始した。
課題Ｂ 徳川家康は、慶長15年大山寺へ百石を宛行したが、これに先行して別当実雄に対しては慶長13年に碩学領57石が付与された。その中間の慶長14年8月大山寺別当に対する掟書と関東古儀真言宗諸法度が発せられたが、この発令は、高野山遍照光院頼慶が関与していた。しかし、頼慶の急進的な改革は、本山高野山の反発を蒙り、翌年失脚した。この慶長14年大山寺掟は、清僧支配の教学寺院と位置付けられたが、寛永3年、2世別当実栄の死去以後、別当不在期間が7年間続いていた。この間、碩学領は不変である。この過程をへた寛永10年、箱根金剛王院の賢隆が、大山寺３世へ就き、寛永14年の真名本大山縁起作成や寛永16年の造営資金1万両の下賜へと繋がった。寛永10年以後の大山寺再興・造営には、筑波山知足院栄誉を後継した栄増と春日局との関与が確認される。2020年度は、これら研究項目ア）～エ）の整理・検討に終始した。
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| 今後の研究の推進方策 |
課題Ａは、仮題「近世初期における関東古儀真言宗寺院の祈祷寺院化」として2021年度に学術誌への発表を検討する。
課題Ｂは、仮題「初代市川團十郎の願文と大山木太刀奉納」として2021年度に学術誌への発表を検討する。
御師身分の形成過程については、課題Ａ・Ｂの検証を経た後の課題として取り組む。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究課題Ａ・Ｂ関係の経費は、初期計上に沿って使用したが、御師身分に関連する富士吉田御師・川口御師、御嶽山御師分調査旅費、及び伊豆山神社・箱根神社宝物館調査旅費が未実施なため、これらに充当する旅費・文献調査費用分として使用する。
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