| 研究課題/領域番号 |
19K13399
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
千本 真生 筑波大学, 人文社会系, 研究員 (10772105)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 先史考古学 / ヨーロッパ / バルカン半島 / 青銅器時代 / 土器生産 / 胎土分析 / 編年 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、バルカン半島・上トラキア平野（現在のブルガリア南部）における前期・中期青銅器時代編年体系の構築と、土器生産・流通の実態解明を通じて、ヨーロッパ青銅器時代社会の特質と変容過程およびその歴史的背景を明らかにすることを目指している。
初年度となる本年度は現地研究者の協力を得て、前期・中期青銅器時代の遺跡から放射性炭素年代測定用の資料を収集することに努めた。その結果、４基の遺跡から必要な量の資料を得ることができた。さらに、その一部の資料を測定したところ、中期青銅器時代初頭に相当する前二千年前後という年代値が得られた。この年代値を示す資料は上トラキア平野ではまだ限られた数しか認められていないため、今後の研究計画の実施にむけてある程度の見通しを得ることができた。
上トラキア平野の編年体系を構築するために、前期・中期青銅器時代の遺跡から出土した土器を対象に調査をおこなった。その結果、当該期に比定される土器の型式学的特徴の変遷を示す基礎データを得ることができた。とりわけ、前期青銅器時代後葉に西アジア・エーゲ海域との交流を示す新たな証拠が得られたことと、詳細が明らかになっていない中期青銅器時代の資料をはじめて実際に手に取り、観察をする機会を得たことは大きな収穫であった。
土器生産と流通の解明にむけて、前期青銅器時代のスヴィレングラト・ブランティーテ遺跡の資料を対象に胎土分析をおこなった。本年度は、すでに実施していた岩石学的分析結果に基づいて資料を抽出し、光学顕微鏡をはじめSEM-EDSやXRDを用いてその鉱物組成と化学組成を調べた。その結果、土器胎土にはそれぞれ大きな相違点は見られなかったこと、土器には変成岩由来の素材が用いられていたこと、素材の産地は遺跡から少なくとも10-15 km離れたところで獲得可能であることがわかり、胎土分析の基礎データをさらに蓄積することができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度はおおむね計画通り資料調査を実施することができた。前期青銅器時代の編年研究に関しては、ブルガリア、上トラキア平野に位置するデャドヴォ遺跡の現地調査を実施し、前期青銅器時代の住居址から出土した土器資料すべてと、層位的コンテクストの明らかな資料の一部のデータを収集することができた。さらにデャドヴォ遺跡に関しては、AMSによる放射性炭素年代測定を継続しておこない、年代値の分析を進めた。編年研究の成果の一部は、昨年度秋にブルガリアで開催された国際学会の会議録として投稿した。
中期青銅器時代の編年研究に関しては、放射性炭素年代用資料の調査と土器の型式学的データの収集を予定どおり進めることができた。加えて、当初計画していなかったものの、遺物から中期青銅器時代に比定されているガラボヴォ遺跡から出土した資料を現地調査する機会を得て、放射性炭素年代測定用資料を収集することができた。
土器の胎土分析に関しては化学的分析を新たに実施し、その成果の一部を国内の学会で発表した。また、次年度以降に分析を予定している中期青銅器時代の資料も、現地調査を通じて収集することができた。
上記のように、本年度の計画はおおむね順調に進んだものの、年度末に予定していた西アジア・エーゲ海域との交流を示す資料を対象にした現地調査は、新型コロナウイルス影響の拡大によってやむなく中止せざるを得なかった。そのため、一部の資料については実地で調査をすることはかなわなかったが、その代わり本年度夏季に収集したデータの整理と分析を進めた。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルスの影響により、次年度（2020年度）に予定していた海外調査の実施や国際・国内学会への参加の見通しがたたなくなっている。また、同様の理由により年代測定や胎土分析の実施計画も大幅に見直す必要に迫られている。
現地調査をおこなうことができない状況が次年度の夏季以降も続く場合は、次年度の前期にこれまでに得た分析を進め、成果の公表を目指す。具体的には、上トラキア平野における前期青銅器時代編年体系の構築を目的とした論考を想定している。また本年度に新たに得た資料の整理と分析も併行して進める。
次年度の後期に状況が好転することが見込まれる場合は、現地調査を急ぎ計画して実行に移す。具体的には、本年度実施できなかった地域間交流を示す資料の調査と収集、編年研究を進めるための資料調査をおこなう。かりに次年度後期に状況が改善されなかった場合は、前期に進めている予定の分析を、計画を延長しておこなう。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度に予定していた年代測定は、現地研究者の都合により期日までに用意することができなかった資料分については実施しなかった。そのため本年度に請求していた「その他」の直接経費をすべて使い切ることはできなかった。そこで、次年度に新型コロナウイルスの影響が軽減されて年代測定機関の活動が再開されるという前提のもと、すでに収集した資料の年代を測定するために本年度の繰越金を使用する計画である。
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