| 研究課題/領域番号 |
19K13436
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| 研究機関 | 東京都立大学 |
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研究代表者 |
瀬戸 芳一 東京都立大学, 都市環境科学研究科, 特任研究員 (70769942)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 局地風系 / 海陸風 / 気圧配置 / 気温分布 / 大気汚染常時監視測定局 / 地表面粗度 / 関東平野 |
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| 研究実績の概要 |
関東平野における夏季の局地風系は，日本付近の気圧配置と密接に関係し，近年における日中の高温への関与も指摘される．しかし，気圧配置型の経年変化に伴う，海陸風などの局地風系の変化や気温分布への影響は明らかとなっていない．本研究ではこれらの解明に向け，気象庁アメダスに加えて，各都県による大気汚染常時監視測定局（以下，常監局）における約40年間の高密度な地上観測資料を用いて，局地風系の類型化および近年における変化の統計的検討を行う．
2022年度は，風速の高度補正や品質管理を総合的に行って昨年度までに整備した，長期にわたり使用できる均質な地上風データセットを活用した研究を引き続き実施した．典型的な局地風系の出現が期待される晴天弱風日を抽出し，日中の発散場に対する拡張EOF解析（時間的な位相ずれを考慮して空間的に卓越する主要な変動パターンを抽出する手法）などの多変量解析を用い，風系の類型化を行った．その結果，A～Eの5つに分類された各類型は一般場の気圧傾度との関係が認められ，日中の地上風系はA→Eの順に，南寄りの海風が卓越して風速も大きい分布から，東風が関東平野に広く卓越する分布となった．また，海風前線の内陸への侵入や広域海風の発達はAやBで早かった．長期間の気象場再解析データであるJRA-55（気象庁55年長期再解析）を用い，風系と気圧配置型との対応や出現頻度について検討を行ったところ，日中に南風が卓越し海風前線の侵入が早い風系（類型A，B）では，日本の南への太平洋高気圧の張り出しが強く，このような気圧配置型の夏季における出現頻度は近年やや増加していた．類型A，Bの出現頻度も近年やや増加傾向にあることから，気圧配置型の出現頻度変化に対応するものと考えられ，近年における高温傾向への関与も示唆された．
これらの研究成果は，2022年日本地理学会秋季学術大会ほかにおいてポスター発表を行った．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
昨年度以前に行った，常監局における地点情報履歴の収集および均質な地上風データセットの作成に時間を要したため，本研究の進捗状況はやや遅れていた．2022年度においては，昨年度までに整備した均質な地上風データセットを活用し，多変量解析を用いて分類した風系場の各類型における特徴や，長期再解析データを用いた気圧配置型と風系との関係の検討およびこれらの近年における出現頻度変化についての詳細な検討を中心に行った．
しかし，今年度までに実施する計画であった，風系型と気温分布との関係についての検討がまだ不十分であり，当初は想定していなかった夜間における風系の変化に関する課題も残されている．また，学会発表や論文投稿などの成果発表が十分には実施できなかったことから，これらをさらに推進する必要があると考えられた．これらの理由により，さらなる研究の進展が期待されるものの，本研究の進捗状況は引き続き当初の計画よりやや遅れていると判断したため，当初2021年度までの研究期間としていたが，2023年度への再延長を申請し承認された．
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| 今後の研究の推進方策 |
関東平野における局地風系の近年における変化について，日中だけでなく夜間の風系場や発散場の時間変化にも着目して，風系の特徴や日中の風系との関係，経年変化傾向が示唆される出現頻度などについて詳細な検討を進める．また，長期再解析データを用いた風系と気圧配置型との対応についての解析を，今年度に引き続いて行い，局地風系の近年の変化と気圧配置型の出現頻度変化とを対応づける．
さらに，分類された各風系型における気温分布の特徴についての解析にも着手しており，早急に検討を行う．日中および夜間における局地風系と気温場との対応を明らかにするとともに，高温発現時における風系と気圧配置型の出現頻度にも着目して，近年頻発する高温の要因など，気圧配置型変化が局地風系を通じて地域スケールの気温分布に及ぼす影響を経年変化の観点から明らかにする．今年度においては，これらの研究成果発表および論文投稿を重点的に行う予定である．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2022年度においては，本研究で整備した地上風データセットを活用した研究論文の掲載に関する費用や，国内学会における成果発表のための費用等を支出した．しかし，これまでの研究期間においては，新型コロナウイルス感染症の流行に伴う行動制限等により，研究の進捗状況が遅れたことや，参加予定学会の多くがオンライン開催となったことに伴い，参加費や旅費への使用が大幅に減少するなどしたため，次年度使用額が生じている．
2023年度は，直近までの気象観測データや，解析データ保存用の記録媒体および消耗品等を購入し，さらなる研究の進展に役立てるとともに，研究の成果発表や論文投稿を重点的に行う予定であり，学会参加に伴って生じる費用や，論文執筆，成果発表のために活用できる情報機器の購入等に使用する予定である．
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