本研究は、本国民と移民のデータを用いる新しいアプローチ(epidemiological approach in economics)を日本の女性労働参加の分析に応用・拡張し、経済要因と文化要因の両方より、女性の労働参加の決定要因を明らかにした。分析の背景にある在日外国人の就業、失業、家庭などの状況も考察した。日本に長期滞在した外国人女性は、日本人女性と同様の経済社会環境に直面しているにも関わらず、ほかの条件が一定の下で、労働に参加する確率が日本人女性より有意に高いことが示され、文化の変数を分析に取り入れた結果、経済要因と文化要因の両方が女性の労働参加に有意な影響を与えることが分かった。
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