| 研究課題/領域番号 |
19K13804
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| 研究機関 | 高崎経済大学 |
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研究代表者 |
若林 隆久 高崎経済大学, 地域政策学部, 准教授 (80738576)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | ネットワーク分析 / 組織活性化 / 組織行動 / ソーシャル・キャピタル / コミュニケーション / コワーキングスペース / リモートワーク / テレワーク |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、職場におけるネットワークが組織に与える影響を明らかにすることを通じて、どのようなネットワーク構築を促すことによって組織の活性化を実現できるかを示すことにある。ICTの発達によって取得可能になった大量の人間の行動データを利用する定量的手法に加えて、実務家との協働までに踏み込んだ定性的手法も実施することで、幅広い業種・職種の職場において実行可能な方策を明らかにすることを目指す。そこで、令和２年度には、下記のような活動を行った。
定性的な調査としては、新型コロナウイルスの影響もあり、職場やそこで働く人に対する調査を主にオンラインで実施した。コロナ禍による働き方や働く場所の変化について、オンラインコワーキングスペースなどの新たに登場してきている動きも含めて、ヒアリング調査やフィールド調査を実施した。また、オンライン上やリモート環境におけるコミュニケーションについて、幅広く調査研究を実施した。「組織におけるキャリアとワークスタイル」研究会では、オンラインを活用して実務家に対する継続的かつ詳細なケース・スタディを実施しつつ、オンライン上のコミュニケーションに関する報告やワークショップを実施した。さらに、企業を対象とした研究会や研修の場も活用して、実務家との対話や相互フィードバックを行った。
定量的な調査としては、研究倫理審査委員会に諮った上で、コロナ禍において発生したストレスをどのように緩和できるかという点に関するウェブ上のアンケート調査を実施した。
これらの調査研究と並行する形で、研究成果の一般に対する情報発信・活用を行った。情報発信としては、一般公開の研究会、学生や市民向けの講演会や公開講座、ウェブページ・SNS、などにおいて情報発信を行った。研究成果の活用としては、大学での講義、企業向けの研究会、企業研修、などにおいて研究成果を活用し社会への還元を目指した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
調査研究については、新型コロナウイルスの影響もあったものの、定量的な調査と定性的な調査ともに、順調に調査を進めることができている。コロナ禍により生じた働き方や働く場所の変化や、幅広く様々な形態で行われるようになったオンライン上でのコミュニケーションについて、定性的な調査を実施できた。その成果の一部は、２つの事例研究や研究会における報告といった形で公表できている。
定量的な調査としては、調査会社と協力しながらコロナ禍において発生したストレスをどのように緩和できるかという点に関するウェブ上のアンケート調査を実施できた。次回のアンケート調査に向け、収集したデータの分析および質問項目の検討・改善にも取り組めている。
一般社会への還元については、学術的のみならず実務的にも大きな意義を有している本研究の特色を活かすため、様々な場で研究成果に関する情報発信・活用を行うことができた。これまでも一般社会への還元には注力してきたが、特に学生や市民向けの講演会や公開講座、企業向けの研究会や研修、SNSやウェブサイトにおいて情報発信や活動の場を広げることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの調査を進展させる形で、個人が持つネットワークと組織活性化の関係に関する定量的な調査と定性的な調査の両方を継続する。既に取得している調査結果の分析を進めるとともに、継続的に新たなデータを獲得していく。
令和２年度の調査研究によって構築できた調査対象や調査会社との関係性も活かしながら、さらに定性的・定量的な調査を継続する。
定性的な調査については、コロナ禍により生じた働き方や働く場所の変化や幅広く様々な形態で行われるようになったオンライン上でのコミュニケーションについて調査を進めていく。特に、①オンライン上やリモート環境も含めて職場や組織において発揮されるリーダーシップや、②身体性や同時性・同場所性を伴うオンラインでのコミュニケーションに着目して、組織を活性化させる要因を探っていく。
定量的な調査については、令和２年度に実施したコロナ禍におけるストレスの緩和に関するアンケート調査について２回目以降の調査を実施するとともに、関連するデータを調査会社から購入し、データの分析を進めて成果としてまとめていく。
あわせて一般に対する情報発信・活用にも注力し、研究成果の一般社会への還元を心がける。
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