協同学習における教師の意思決定過程の分析とケースメソッド教材の開発

2020 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 19K14097
• 研究機関: 長崎大学
• 研究代表者: 藤井 佑介 長崎大学, 教育学部, 准教授 (20710833)
• 研究期間 (年度): 2019-04-01 – 2023-03-31
• キーワード: 事例研究 / 教育実習生 / 教師の判断 / 意思決定資本 / 授業

研究実績の概要

本研究の目的は協同学習場面における教師の意思決定過程を分析し、それらの知見を活用した教師の授業力向上のためのケースメソッド教材を開発することで ある。具体的には、先行研究に関する調査と整理 (令和元年度)、データ収集と分析(令和2年度)、ケースメソッド教材の開発(令和3年度)、ケースメソッド教材 の評価と修正(令和4年度)から目的達成をはかる。
令和二年度は開発研究を主とし、教師の意思決定に関するデータの収集と分析を行った。
まず、令和元年度に引き続き、特に教師の授業における知識や思考について、国内外の動向を整理した。また、ケースメソッド教材の作成に関する方法を調査する等、本研究における背景理論を補強した。特に研究計画にも記述していたHargreaves(2012)の専門職の資本に関しては、日本語版の翻訳にも携わると同時に監訳者と研究会を開き、その知見を深めた。
また、新型コロナの影響もあり、学校現場への自由な出入りと研究データ収集が研究計画通りにはできず、ベテランと中堅教員のデータを採集することはできなかったが、所属先の教育実習生約120名の記述による実践事例（授業実践で困った場面）のデータを収集することができた。さらに、それに伴う授業観、教師観、児童観に関してメタファーを活用した表現のデータを収集することができた。データの分析を現在進めている状況であるが、特に両者のデータの因果関係や担当学年による事例の違い等を明らかにしている。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

昨年に引き続き、協同学習の理論と授業における教師の意思決定に関する研究やケースメソッド教材の作成に関する方法を調査する等、本研究における背景理論を補強に関しては 文献調査を中心に予定通り進めることができた。ただし、学校現場でデータ収集予定であったが、新型コロナの影響で学校自体への訪問が難しくなり、学校訪問が実現できなかった。

今後の研究の推進方策

新型コロナの経過と自治体や各学校の判断に依存するが、所属大学の附属学校園等のなるべく協力が得やすい学校を研究対象とし、データの収集に努める。また、授業場面の録画を学校現場へお願いしたり、インタビューを遠隔で行う等の代替策を実施していく。

次年度使用額が生じた理由

新型コロナウィルスの影響で参加した学会や研究会が全てオンライン開催となり、所属先の出張許可も特別な理由がない限り下りない状況であった。そのため、旅費としての支出するはずであった予算を使用することができなかった。新型コロナウィルスの影響が収まれば、予定通り学会発表等の出張旅費として使用し、旅費での使用が難しい場合は、インタビューやデータ採集に必要なオンライン機材の購入、さらにデータ分析に関わるソフトの購入を行って行く予定である。