| 研究課題/領域番号 |
19K14097
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
藤井 佑介 長崎大学, 教育学部, 准教授 (20710833)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 協同学習 / 教師の意思決定 / 教育実習 / 授業での困難場面 / 教師の対応 / 事例研究 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は協同学習場面における教師の意思決定過程を分析し、それらの知見を活用した教師の授業力向上のためのケースメソッド教材を開発することである。具体的には、先行研究に関する調査と整理 (令和元年度)、データ収集と分析(令和２年度)、ケースメソッド教材の開発(令和３年度)、ケースメソッド教材の評価と修正(令和４年度)から目的達成をはかる。
令和４年度はケースメソッド教材の評価と修正を主とし、特に教師の意思決定に関するデータの収集と分析を行った。
まず、令和３年度に引き続き、ケースメソッド教材の作成に関する方法を調査する等、本研究における背景理論を補強した。特に研究計画にも記述していた Hargreaves(2012)の意思決定資本に関しては、今年度も研究協力者である福井大学の木村優教授と意見交換を行い、さらにその知見を深めた。
また、令和３年度に引き続き、新たに勤務先の教育実習生約240名の記述による実践事例(授業実践で困った場面)のデータを収集し、授業において困った場面とその対応について質的研究の方法を用いて整理し、論文として発表した。困った場面においてはケースメソッド教材として整理している。
さらに、協同学習が学校現場において再開されてきたことから小学校1年生における授業のビデオデータとグループの音声データを録り、それに基づいた授業者への意思決定に関するインタビューを行い、現在分析中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルスの影響で、以前のように学校現場において協同学習が実施されなかったが、令和４年度後半においては少しずつ学校現場において実施されるようになってきた。そこで研究データの収集を行うことが実現したが、現在まだ分析中であるという点で従来の予定よりは遅れていると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4年度の後半に採取したデータの分析を行い、成果として整理していく。また、必要に応じて追調査を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
学校で協同学習が自粛されていたことに加え、ほとんどの学会等がオンライン実施であり、旅費として使用できなかった。令和５年度は協同学習の再会や対面での学会も増えてきているので、旅費としての使用を考えている。また、現在採集したデータの逐語記録の作成やデータの分析にも使用していく。
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