| 研究課題/領域番号 |
19K14132
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
大谷 碧 大阪大学, 国際公共政策研究科, 招へい研究員 (00823949)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 学力 / 学校 / 教員 / 保護者 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、学力の規定要因について学校の取り組みや環境などに着目し、（１）学校と保護者の関係と学力についておよび、（２）教員の背景、教育姿勢や指導方法と学力について、実証的な知見を提示することを目的としている。学校が持つハードおよびソフト面での教育環境と学力に関する実証分析はまだ十分に蓄積されていないため、分析によりどのような学校や教員が学力に関係しているかについて明らかにするとともに、生徒や保護者の視点を分析指標として加えることで、生徒や保護者がどのように認識する取り組みが学力向上に繋がるかを明らかにし、学力向上に向けた取り組みを検討するためのエビデンスを提示することを目的とする。
本年度は上記の２つのテーマに関する先行研究の収集と、分析に使用するデータの整理および分析を引き続き進めた。分析に使用するデータである、国際教育到達度評価学会（IEA）が実施する「国際数学・理科教育動向調査（TIMSS）2015」については、算数・数学、理科の問題に加え、生徒、保護者、学校、教師に質問紙調査を実施しているため、それらを接続して分析できるようデータを整備し、基礎的な分析に加えマルチレベル分析などを行った。また、上記のデータのほか、ある地域の教育員会の協力を得て必要なデータを入手することができたため、これらのデータについても整理を進めた。今後はこれらのデータも使用しながら、学力の規定要因を探る分析作業も進める予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
追加で分析可能となったデータについて、分析を行うために整備が必要な状態であったため、データの整理やそれにともなう確認に時間を要し、詳細な分析にまで着手することができなかったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
データの整備と分析を引き続き進めるながら、研究会等で助言をいただき、分析内容を更に深めていく予定である。また、論文の執筆作業の方も進めていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルスにより、学会や研究会がオンラインでの実施または中止となり、旅費に関する支出がなくなったため。次年度の物品購入費および論文の英訳や校正費用に充てる予定である。
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