本研究の目的は、日本の子どもの身体活動や体力に格差を生み出すメカニズムを明らかにするために、地域全体の子どもを包括的にモニタリングするシステムを構築し、1)子どもの身体活動に影響する社会経済的要因および物理的環境要因は何かを検証する。そして、2)体力に与える影響を長期的に検証することである。全数調査に基づく本研究の成果は、小中学生の中高強度身体活動の実施に、社会経済・物理的環境要因として居住する地域の人口密度や教育到達状況が長期的に関連することが示された。さらに、幼児期の身体活動に施設種類の違いは見られなかったが、幼児期に獲得した体力は、小学校高学年まで長期的に関連することが明らかとなった。
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