研究成果の概要 |
本研究は日本の発達障害を持つ子どもの支援に向けた疫学的エビデンスの提供のため、出生コーホート研究を用いて子どもの発達障害と支援の利用状況との関係を検討した。SDQ(Strength and Difficulties Questionnaire)と発達支援の利用経験に関する調査票を7~17歳児から3,332件(回収率63.8%)を回収した。また12歳児から注意欠陥多動性障害に関する調査票を1,502件(回収率64.6%)回収した。SDQにて支援が必要な可能性がある子どものうち、支援を利用した子どもは男児が93人(33.0%)、女児は39人(19.1%)で有意な差が認められた(p < 0.01)。
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