| 研究課題/領域番号 |
19K14186
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| 研究機関 | 森ノ宮医療大学 |
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研究代表者 |
澤田 優子 森ノ宮医療大学, 保健医療学部, 准教授 (10637987)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | ハイリスク / 出生コホート / エンパワメント / 発達支援 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，「ハイリスク出生コホート」に基づき，当事者主体の発達支援プログラムを開発評価することを目的とする．本研究における当事者とはハイリスク児，養育者，関わる専門職すべてを示す．ハイリスク児の出生増加に伴い，発達支援の充実は喫緊の課題である（厚生労働省「人口動態統計」）．本研究では，専門職からの一方向のプログラム提供ではなく，当事者の力を引き出すエンパワメントの視点から，当事者主体の発達支援プログラムを開発し，長期間に及ぶ追跡と多角的な効果判定を質的量的に実施する．当事者の力を引き出し，科学的根拠に基づく検証を行うことで，支援の継続と発展が期待される．
本研究は以下の3つのPhaseで構成される．Phase1：根拠の提示：既存データを見直すとともに（量的分析），グループインタビューにより当事者の生の声から本質を聞き取り（質的分析），既存研究と統合させ，発達支援の根拠を提示する．Phase2：プログラムの実施：発達支援プログラムを作成し，準備的実施と修正を経て，全体に実施する．プログラムの対象者は，ハイリスク児および養育者とし，実施者は専門職とする．専門職は当事者が主体性をもってプログラムに参加できるようにサポートを行う．対象期間はNICU入院中から幼児期までとし発達段階別，対象特性別に実施する．Phase3：効果検証：効果検証の対象は，ハイリスク児，養育者，専門職とする．実施前後の量的比較，グループインタビューによる質的検討を行い効果を検証する．
今年度はPhase1として，既存データの見直しや，養育者および専門職を対象とした調査を実施し，当事者の生の声を聴取した．研究成果は学会報告として国内
外に発信した．今後は，これらの成果を論文化してPhase1を完成させPhase2（プログラムの実施），Phase3（効果検証）へとつなげていく．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は以下の3つのPhaseで構成される．Phase1：根拠の提示：既存データを見直すとともに（量的分析），グループインタビューにより当事者の生の声から本質を聞き取り（質的分析），既存研究と統合させ，発達支援の根拠を提示する．Phase2：プログラムの実施：発達支援プログラムを作成し，準備的実施と修正を経て，全体に実施する．プログラムの対象者は，ハイリスク児および養育者とし，実施者は専門職とする．専門職は当事者が主体性をもってプログラムに参加できるようにサポートを行う．対象期間はNICU入院中から幼児期までとし発達段階別，対象特性別に実施する．Phase3：効果検証：効果検証の対象は，ハイリスク児，養育者，専門職とする．実施前後の量的比較，グループインタビューによる質的検討を行い効果を検証する．今年度はPhase1の根拠の提示に取り組み，学会報告などを実施している．またPhase2へと移行できる見込みもある．このため，概ね順調にしていると判断した．
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は以下の3つのPhaseで構成される．Phase1：根拠の提示：既存データを見直すとともに（量的分析），グループインタビューにより当事者の生の声から本質を聞き取り（質的分析），既存研究と統合させ，発達支援の根拠を提示する．Phase2：プログラムの実施：発達支援プログラムを作成し，準備的実施と修正を経て，全体に実施する．プログラムの対象者は，ハイリスク児および養育者とし，実施者は専門職とする．専門職は当事者が主体性をもってプログラムに参加できるようにサポートを行う．対象期間はNICU入院中から幼児期までとし発達段階別，対象特性別に実施する．Phase3：効果検証：効果検証の対象は，ハイリスク児，養育者，専門職とする．実施前後の量的比較，グループインタビューによる質的検討を行い効果を検証する．
2019年度はPhase1の根拠の提示を順調に実施し，学会にて報告済みである．2020年度はPhase1の完成としての論文化，Phase2のプログラム作成と準備に取り組んだ．今後は引き続き，プログラムの準備を完成させ，実施，効果検証へと発展させ，成果を情報発信していくことに努める．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初予定していた、学会参加費および旅費、打ち合わせ旅費が不要であったため、次年度使用が生じた。
本研究では根拠に基づき，プログラムを開発し，実施後の効果検証を行い，成果を発信予定である．このため，①調査票印刷のための用紙（親子のかかわり評価，育児不安評価，育児環境評価），②既存の発達検査用紙（新版K式2001検査用紙），③既存研究検討のための書籍，④データ収集のための端末（調査現場で使用する端末），⑤分析に必要なコンピュータ，⑥データ保管用ハードディスク等の購入が必要である．また⑦研究実施に関する打合せ，および成果発表のための旅費や，⑧データ入力および分析の補助としての人件費および調査協力者への謝礼などに使用する．
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