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2022 年度 実施状況報告書

通常学級における集団随伴性導入による社会的相互作用と社会ネットワークに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 19K14195
研究機関北海道教育大学

研究代表者

杉本 任士  北海道教育大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (10827083)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
キーワード集団随伴性 / PBS / 小学校 / 中学校 / 行動分析学
研究実績の概要

本研究の目的は、小中学校の通常学級への集団随伴性の導入によって、ポジティブな社会的相互作用が出現するかを検証することである。また、集団随伴性によって形成された社会ネットワークの構造を分析することによって、望ましい学級の状態を視覚化することである。さらに、ネットワークの形成にされる過程で仲間媒介法と類似の状況が作り出されるか明らかにすることである。本研究では、これらのことを明らかにすることによって、その研究の成果を教職大学院での授業や演習、学校現場の研修において学級経営の一つの方略として提案することも目的の一つとしている。2022年度(4年目)は、中学校3年生を対象として行った実験の成果について、学会でポスター発表を行った。また、これまでの研究の成果をもとに公立小学校において研修会を実施した。具体的にはこれまでの研究成果を基にしたワークシートを用いた演習を行った。さらに、これまでの研究の成果を教職大院での授業に反映させることによって、できるだけ最新の情報を受講者に提供するように心がけた。本年度は、これまでの研究成果を論文にまとめて投稿する予定である。また、教職大学院の授業や学校の研修会で使用できるようなリーフレット(ワークブック)を作成する予定である。本研究の成果を学校現場に普及させることも重要なミッションであることから、教職大学院での授業やゼミで取り上げ、院生とのディスカッションを通して更なるブラッシュアップを試みている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

業務多忙により、令和4年度に予定していた学会誌への学術論文の投稿やワークブックを作成を行うことができなかった。そのため科学研究費助成事業補助事業期間を1年間延長した。

今後の研究の推進方策

今年度は、これまで学会発表を行ってきた研究成果をもとに学会誌への論文の投稿を行う予定である。また、教職大学院の授業や学校現場で使用することができるワークブックを作成する予定である。

次年度使用額が生じた理由

補助事業期間の延長(2023年3月13日承認)

理由:業務多忙のため、研究遂行に想定以上に時間を要したため
使用計画:ワークブックの作成、研究成果の発表のための旅費

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 中学校3年生におけるGoogleフォームを用いたPositive Peer Reportingの入力数の増加2022

    • 著者名/発表者名
      杉本任士
    • 学会等名
      行動分析学会

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公開日: 2023-12-25  

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