| 研究課題/領域番号 |
19K14240
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| 研究機関 | 鳴門教育大学 |
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研究代表者 |
大林 正史 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (40707220)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 社会的有効性意識 / サービス・ラーニング |
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| 研究実績の概要 |
2022年度には、質問紙調査を実施する予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症の影響により、これらの調査を実施することができなかった。そのため、2022年度には、2021年度に現職の大学院生と共に実施した、総合的な学習の時間のカリキュラムのマネジメントと授業実践による地域課題解決学習を通した児童の社会的有効性意識の向上に関する実践研究の成果を論文にした。
現職の大学院生と共に実施した実践研究では、小学校教員でもある大学院生が、4～6年生に対して、約1年間、地域の課題解決を主な内容とする総合的な学習の時間のマネジメントとその授業実践を行った。実践の前後に、児童の挑戦する意欲と社会的有効性意識を測る質問紙調査を実施した。
その結果、ある条件下では，小学校において，教師が地域の課題解決を主な内容とする総合的な学習の時間のカリキュラムのマネジメントとその授業実践を行うことが，児童の挑戦する意欲と社会的有効性意識を一定程度高めることが明らかになった。その条件とは，児童が，地域の課題の解決に取り組む住民と共に，継続的に地域を直接，変える経験をすることであった。
こうした、児童が地域の課題の解決に取り組む住民と共に、継続的に地域を直接、変える経験をすることにより、児童の社会的有効性意識が高まるとの研究結果は、2020年度に現職の大学院生と共に実施した中学校における実践研究の結果や、2020年度に別の中学校にて行った訪問調査で得られた研究結果と共通していることが明らかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度の主な目標は、質問紙調査を実施、分析することであった。しかし、新型コロナウイルス感染症の影響により、この調査を実施することができなかった。
しかし、2021年度に総合的な学習の時間のカリキュラムのマネジメントと授業実践による地域課題解決学習を通した児童の社会的有効性意識の向上に関する実践研究を、現職教員の大学院生と共に実施して、論文にすることができた。
これらのことから、本研究はやや遅れていると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度には、次の２点を目標とする。
第一に、2022年度に実施する予定であった質問紙調査を実施して、得られたデータを分析する。
第二に、これまでの研究結果を総合的に考察する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由としては、主に、新型コロナウイルス感染症の影響により、質問紙調査ができなかったことが挙げられる。
翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画については、主に、質問紙調査の発送、回収、集計費用にあてる計画である。
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