研究課題/領域番号 |
19K14256
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研究機関 | 中央大学 |
研究代表者 |
富田 真紀 中央大学, 法学部, 特任教授 (20708044)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | グローバル市民育成 / キャリア教育 / 初年次教育 / 途上国の開発 / 国際協力 |
研究実績の概要 |
①通常の学内授業を通じたグローバル市民育成に関する研究は、ある程度計画通りに進めることができた。グローバル市民育成を目的とした通年のゼミの履修者20名に対してグローバルコンピテンシーアンケート、1年間の学びを振り返るアンケート及びインタビュー調査を行い、具体的な意識や行動の変容を定性的に確認した。その結果、グローバル社会の課題や社会の在り様を考えた上で、自己と向き合い、卒業生・在校生の先輩の体験談を聞き、クラス内で考えや思いを共有し合う過程で、視野の広がりと今後の大学内外での学習に対する動機・目的意識の明確になることが確認された。中でも実体験談からの影響が非常に大きいことがわかった。更に、一連の流れの中での学習活動の有機的な繋がりがより思考を深くすることが学生から挙げられ、コンテンツの要素だけでなく、流れや運営方法に一層配慮した授業設計の必要性が確認された。 ②フィールド調査や学生交流を伴う現地研修をオンラインで実施し、現地に行かず、どの程度、現地事情・文化を理解・共感できるのかという点に着目して学生の考え方の変化を調査した。オンラインであっても、現地との交流を通して、現地の人の考え方を感じるという点で一定程度の学習成果があることを確認した。更に、参加者全員がプログラム内の学生が問いを立てその答えを探して発表するという大きな課題によって、各セッションにおいて能動的に情報を分析・考察でき、理解が深まったこと、プログラム講義を事前に動画で見たことでライブでのディスカッションでの理解が深まったことを挙げていた。①と同様、効果的な仕組み作りや運営方法(部分的なオンライン実習の取り込み等)の検討の必要性が示された。 ③本学の社会科学研究所で教養教育グループ会を立ち上げ、グローバル+キャリア教育を含めた初年次教育の在り方についての情報交換・研究発表会を行うべく、研究活動を開始した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ禍により海外渡航を前提とした活動は制限された。このため、研究の主要活動であった途上国において現地体験をすることで、学生にどのような意識の変化や気づきがあり、そのことがグローバル市民育成・グローバルマインド醸成にどのように影響しているかという点を調査することが難しくなっている。また、海外の学会やシンポジウムを通して海外の研究者と具体的に繋がり、現地に赴いてどのような取り組みが行われているかと情報収集を行うことが思うようにできていないことも遅れに繋がっている。 一方で、計画当初は考えていなかったグローバル市民教育において、キャリア教育の視点を盛り込むこと、初年次教育の中に取り込むことといった新たな視点で考えるなど、研究の進め方、発展のさせ方を工夫している。コロナ次第ではあるが、2022年度からは徐々に海外渡航により調査・情報収集が可能になると考えている。
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今後の研究の推進方策 |
キャリア教育やグローバル市民としてのマインドの醸成は、大学入学後早い段階で行うことによってその後の大学生活の動機と姿勢に大きな影響を与えることが調査からも推察できた。よって、初年次教育の在り方という枠組みの中で、他大学の動向も調査しながらどのような取り組みをしていくことが有効かということを検討していきたいと考える。 また、コロナ禍により予想外にオンラインでの海外研修の学習成果や意識の変化に関するデータが取得できたので、来年度末、同じプログラムで引率できれば、オンラインでも同等の学習成果があったところ、オンラインの方がむしろ成果が大きかったところ、現地に行かないと十分成果がでないところという視点で学生の学びを整理する予定である。コロナ後は、海外研修においても、全て現地で行うということでなく、オンライン研修と現地研修を効率的に組み合わせた学習が推奨されていくと考える。上記のオンラインと現地での学習成果を整理することで、どのように組み合わせた研修が効率的でありながら、学習成果を最大化するかという点を調査していきたい。 さらに、同じコンテンツであっても、流れ、仕組み作り、運営方法、ファシリテーションによって学生の意識や学習成果に影響を与えることが確認されたので、効果的な学習要素の順番、仕組み、運営方法とファシリテーションの在り方についても研究していきたいと考える。加えて、コロナの様子次第ではあるが、今後は当初予定であった海外での情報収集・調査を積極的に行っていきたいと考える。
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次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍により海外渡航予定が全てなくなったこと、国内の学会等もオンラインでの開催となったことによりデータや情報収集に制限が生まれてしまったことが一番の要因である。
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