研究課題/領域番号 |
19K14306
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研究機関 | 独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 |
研究代表者 |
神山 努 独立行政法人国立特別支援教育総合研究所, インクルーシブ教育システム推進センター, 研究員 (50632709)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 自閉スペクトラム症 / 子育て支援 / ペアレント・トレーニング / 階層的支援システム / 遠隔自学習 / 効果研究 |
研究実績の概要 |
本年度は前年度に引き続き、開発したペアレント・トレーニングアプリを介してのペアレント・トレーニング自学習の有効性検証のための事例研究を引き続き行った。1名の参加者が本研究に引き続き参加し、前年度とは異なる目標行動の獲得に成功した。また、前年度よりも研究実施者への定期報告の頻度を減らして、参加者にアプリで記録等を行いつつ新たな目標行動の指導を行ってもらった。その結果でも新たな目標行動の獲得が確認された。以上のことから、本研究の参加者では開発したペアレント・トレーニングアプリを介してのペアレント・トレーニング自学習により、子どもの行動変容の獲得に成功したことが示された。 また、ペアレント・トレーニングの階層モデルを検討するため、集団形式でのペアレント・トレーニングの事例研究を行った。ペアレント・トレーニングアプリとWeb会議を介してオンラインにより実施した。4名の保護者が参加し、対面で行ったものと同様の内容を行った。その結果、3名の保護者が子どもの目標行動の獲得に成功し、すべての保護者から満足度評価により高い評価を得ることができた。以上のことから、ペアレント・トレーニングアプリとWeb会議を介した遠隔での集団形式によるペアレント・トレーニングの一定の有効性を示すことができた。一方で1名の保護者は目標行動の獲得に成功せず、個別のペアレント・トレーニングなどより階層性が高いプログラム提供が必要であることが示唆された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2021年度も新型コロナウイルスの影響により事例研究の参加者募集に難航した。計画では年度当初から行う予定だった事例研究が、2021年度も研究の開始が年度下半期からとなり、当初の計画では2021年度中に終わらす予定であった研究を、2022年度も継続して行う必要が生じている。
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今後の研究の推進方策 |
オンラインでのペアレント・トレーニングの参加者は何名か集めることができたため、次年度も社会状況を踏まえ、オンライン実施も視野に入れて参加者を募集していく。
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次年度使用額が生じた理由 |
2021年度は新型コロナウイルスの影響により計画していた事例研究の実施が遅れ、そのために使用する予定であった経費が使用できなかった。そのため、2022年度に行う研究において、当初は2021年度の研究において使用する予定だった経費を使用する。
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