| 研究課題/領域番号 |
19K14365
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| 研究機関 | 玉川大学 |
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研究代表者 |
松本 良恵 玉川大学, 脳科学研究所, 研究員 (30772735)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 向社会行動 / 利他性 / 協働行動 / 行動の同期 / 協力行動 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、他者と共に自己利益の最大化を可能とする相利的協働行為が、集団内での協力行動の維持にどのような影響を与えるのかを検討することを目的としている。実験室実験を用いて、相利的協働行為に含まれる相互依存性、行動の同期性、裏切りの誘因の有無、得られる結果の対称性の成分を切り分ける経済ゲームを行い、相利的共同行為のいかなる要因が、集団内の協力行動を引き出すかを明らかにする。
2020年は、2019年度に得られた学生を対象としたデータを分析することにより、集団内の二者間の相互作用において次の条件全てが必要なことを明らかにした。①自分と相手の意思決定に応じて、互いの利益が影響を受ける相互依存関係にあること、②相手と行動が同期すること、③裏切りの誘因がない状況であること、④二者間の相互作用によって得られる利益が対称的であること。実験室実験においては、これらすべての要因を備えたコーディネーション型のゲームを繰り返し行った場合にのみ、集団内での公共財ゲームの協力率が高い水準で維持された。ただし、これらの要因がいったいどのようなメカニズムで集団内での協力を維持するのかについては、実験前、二者間の相互作用終了後、公共財ゲーム終了後の3段階で測定した様々な心理変数の変化からは、浮き彫りにすることができなかった。今後、新たなデザインによる実験研究ないし質問紙研究が求められる。
以上の結果は、2020年度の日本社会心理学会および日本人間行動進化学会にて報告済みである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度は、新型コロナウィルス感染拡大防止の観点から、当初予定されていた実験室実験の計画は中止を余儀なくされたものの、2019年度に得られたデータを詳細に分析することにより、集団に対する協力行動の維持に寄与する一定の条件が明らかにできたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
現段階で明らかになった①相互依存性②行動同期③裏切りの誘因がないこと④互いに得られる利益が対称であり利益格差が生じないこと、という4つの条件を含んだ相互作用が集団内協力を維持するメカニズムについて、実験研究ないし質問紙調査によってさらなる検討を行う。しばらくの間は、対面実験が実施できない可能性を考慮して、参加者に謝金の支払いが必須となる実験に関しては、ウェブ調査会社にデータ収集を依頼する方法で研究を進めることを検討する。一方で、心理尺度等の測定及び場面想定法実験に関しては、オンライン調査ツールを使って実施する。2021年度は最終年であることから、得られた研究成果の報告を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルス感染拡大防止の観点から、当初予定されていた実験室実験の計画は中止を余儀なくされたため、繰り越しを決定した。2021年度は、昨年度に実施が叶わなかった実験研究に関して、今後の新型コロナウィルス感染拡大の状況をみながら、対面での実施が可能な場合にはそれを最優先にしつつ、オンライン実験の方法も検討する。併せて、ウェブ調査会社にデータ収集を依頼することも検討する。
実験及び調査を行うことにより、集団内での二者間の相互作用が集団内協力を導くメカニズムの解明を目指す。
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