研究課題
本研究では戸建て住宅などの既設小規模構造物にも経済的に適用可能な液状化対策として，浮き型格子状地盤改良工法に過剰間隙水圧消散工法を組み合わせたハイブリッド型液状化対策を考案し検討を行った．2019年度では主に接地圧が偏心しておらず傾斜被害が発生しにくい模型構造物を用いて，平面ひずみ条件を仮定した重力場における二次元振動台実験を行った．検討の結果，格子間隔が基礎幅の1.2倍～1.4倍，改良深度が基礎幅の2倍程度の浮き型格子状地盤改良で構造物を囲うことにより，構造物が沈下する際に発生する液状化地盤の側方流動を効率よく抑制し，それに伴い構造物の沈下被害を低減可能である事が分かった．しかし，構造物が傾斜する際には側方流動はほとんど発生せず，側方流動の抑制を目的とした不透水性改良体を用いた浮き型格子状地盤改良のみでは，構造物の傾斜被害を大きく抑制することは困難である事が明らかとなった．そこで，2020年度では設置圧が偏心しており傾斜被害が発生しやすい模型構造物を用いた検討を行った．改良体には，一般的な地盤改良を想定した不透水性改良体に加え，側方流動抑制効果に加え過剰間隙水消散効果も期待した排水性改良体も用いた．検討の結果，不透水性浮き型格子状地盤改良では傾斜被害の抑制は困難であったのに対し，排水性浮き型格子状地盤改良では構造物の沈下被害および傾斜被害の両方を大きく低減可能であることが分かった．本研究により，戸建て住宅などの既設小規模構造物を対象とした浮き型格子状地盤改良の効果的な格子間隔や格子深度が明らかとなり，排水性改良体を用いた浮き型格子状地盤改良は既設小規模構造物の液状化対策にとって効果的であることが明らかとなった．以上より，本研究成果は，我が国を液状化被害から守り，長期にわたる経済的損失の低減や国土強靭化につながる重要な検討結果であると言える．
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土木学会論文集 A2（応用力学）
巻: Vol. 76, No. 2 ページ: I_279－I_288
10.2208/jscejam.76.2_I_279
