本研究では、変動型自然エネルギーの自立に向けた経済的課題に対して、電力システム(インフラ・政策・市場ルール)の転換による解決策を探求することを目的として、広域需給モデルを用いた電力市場価格分析を行った。構築したモデルによる各エリアの毎時の短期限界費用算出結果は、2018年度の多くの時間帯において、日本の卸電力取引市場価格(前日市場)を再現可能であることを示し、本モデルを用いて発電設備の短期限界費用価格の観点から市場における電力システムの転換施策の影響が分析できることを示した。さらに本モデルを用いて、変動型自然エネルギーの拡大時の市場価格画の影響や、日韓国際連系の有効性について分析した。
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