| 研究課題/領域番号 |
19K15826
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| 研究機関 | 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 |
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研究代表者 |
須田 碧海 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 農業環境変動研究センター, 研究員 (20789573)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 土壌化学 / ヒ素 / 有機質資材 / 水田土壌 / 酸化還元 |
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| 研究実績の概要 |
有害元素であるヒ素は土壌に普遍的に存在し、作物による吸収を介して人体に取り込まれる。日本人の主食であるコメのヒ素濃度は他の穀類と比較して高く、ヒ素摂取源として重要である。農地への有機質資材の施用には多くの利点があるが、特に水田では土壌ヒ素の可溶化（溶存ヒ素濃度上昇）が進行し、結果的にコメのヒ素濃度が上昇することが指摘されている。そこで、本課題では、有機質資材を施用した際の土壌ヒ素可溶化リスクを資材特性から予測する方法、および、そのリスクを低減する方法を提示することを目的としている。
初年度である2019年度は、本課題で供試する有機質資材および土壌試料の準備を実施した。多様な原料により製造された数十種類の有機質資材（家畜ふん堆肥、植物質堆肥、乾燥家畜ふん、汚泥肥料、ぼかし等）を購入・収集し、前処理として風乾、粗粉砕および微粉砕を行った。また、母材や利用歴の異なる数種類の農耕地土壌を数十kg採取し、植物片等をできるだけ除去した後、未風乾のまま開口径2mmの篩で篩別し、通過した画分を土壌試料とした。これらの有機質資材および土壌のいくつかの特性について分析を行った。さらに、本格的な実験に先立ち、水田を模した長期湛水土壌培養試験を実施し、有機質資材施用にともなう溶存ヒ素濃度の変化を予備的に検討した。その結果、土壌ヒ素可溶化リスクは有機質資材間で大きな差があること、土壌によっては有機質資材によるヒ素可溶化が進行しにくいことが明らかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
設備利用上の制約等により、有機質資材の前処理に想定以上の時間を要したため。
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| 今後の研究の推進方策 |
有機質資材を施用した土壌の長期湛水培養実験を実施し、溶存ヒ素濃度（および土壌pH、酸化還元電位等）の経時的なデータを取得することで、各有機質資材の土壌ヒ素可溶化リスクを明らかにする。一方で、微生物分解性に関わるものに重点を置き、有機質資材の特性について分析を進める。以上により得られるデータを解析することで、有機質資材の土壌ヒ素可溶化リスクを資材特性から予測する方法を確立する。さらに、有機質資材施用にともなうヒ素可溶化が進行しにくい土壌について、そのメカニズムの検討を開始する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2019年度の研究がやや遅れたため、そのための経費が未使用分となった。2020年度に後ろ倒しになった実験の経費として使用する。
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