| 研究課題/領域番号 |
19K17779
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
渡邉 裕子 (國見裕子) 横浜市立大学, 付属病院, 助教 (10567605)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 重症薬疹 / Stevens-Johnson症候群 / 中毒性表皮壊死症 / バイオマーカー / 血清γ chain subunit |
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| 研究実績の概要 |
Stevens-Johnson症候群(SJS)および中毒性壊死症(TEN)の患者血清を用いたγ-chain subunit値をELISAで測定した。血清γ-chain subunit値は健常人コントロール群および通常の薬疹群と比較してSJS/TEN患者で有意に高く、特により重症なTEN患者で高値であった。臨床的な解析では、血清γ-chain subunit値とSJS/TENの重症度（入院期間、表皮剥離面積、重篤な粘膜障害）が相関することを明らかにした。また、SJS/TENの後遺症・死亡例では、予後良好例と比較してγ-chain subunit値が有意に高値であった。また、SJS/TENの治療前後の血清γ-chain subunit値を検討したところ、皮疹の改善に伴い血清γ-chain subunit値も低下することから重症度や病勢のバイオマーカーとして有用な可能性が示唆された。SJS/TEN患者の皮膚組織においても、健常人と比較してSJS/TEN患者の表皮ではγ-chain subunitが有意に強く発現していることが明らかとなった。現在、in vitroの研究として、プライマリーケラチノサイトを用いて、γ-chain subunitおよびIL-2ファミリーサイトカインの共刺激実験を行い、γ-chain subunitの機能実験を行っている。今後、in vitroの実験としてプライマリーケラチノサイトおよび健常人から採取したPBMCを用いて、γ-chain subunitの機能解析を引き続き行っていく。具体的にはγ-chain subunitの細胞障害性タンパク産生能、炎症性サイトカイン産生、リンパ球の遊走能、アポトーシス能などについて検討していく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
Stevens-Johnson症候群(SJS)および中毒性壊死症(TEN)の患者血清を用いてγ-chain subunit値はELISA測定済である。血清γ-chain subunit値は健常人コントロール群および通常の薬疹群と比較してSJS/TEN患者で有意に高く、特により重症なTEN患者で高値であった。臨床的な解析では、血清γ-chain subunit値と表皮剥離面積、入院期間、重篤な粘膜疹といったSJS/TENの重症度との正相関がみられ、さらに重篤な後遺症を残した症例、死亡例では有意に高値を示した。SJS/TENの治療前後で皮疹の改善に伴い、血清γ-chain subunit値の低下がみられた。また、SJS/TENの他のバイオマーカーについても検討をおこない、血清granulysin値と血清γ-chain subunit値は正相関の関係がみられた。SJS/TEN患者の皮膚組織についての検討では、検体数を増やして染色を行い、immunohistochemical score を用いて評価した。健常人と比較してSJS/TEN患者の表皮ではγ-chain subunitが有意に強く発現していることが明らかとなった。現在、in vitroの研究として、プライマリーケラチノサイトを用いて、γ-chain subunitおよびIL-2ファミリーサイトカインの共刺激実験を行い、γ-chain subunitの機能実験を行っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
昨年度、SJS/TEN患者の来院が少なく検体が収集できなかったため、今年度は患者PBMCが収集できた時点でγ-chain subunit発現解析を行う予定である。
血清γ-chain subunit値と臨床解析はほぼ完了しており、今年度はin vitroの実験系として引き続きプライマリーケラチノサイトおよび健常人から採取したPBMCを用いた実験を予定している。具体的にはプライマリーケラチノサイトまたはPBMCへのγ-chain subunit、IL-2、IL-15といったIL-2 family proteinの単独または共刺激の実験、γ-chain subunitを過剰発現させたケラチノサイト（またはPBMC）における細胞障害性タンパク産生能、炎症性サイトカイン産生、リンパ球の遊走能、アポトーシス能などを確認予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナの流行によって試薬や物品の納入が十分できなかったこと、また大学病院への受診抑制から患者受診が減少して検体収集が行えなかったことから差額が生じた。今年度、これらの助成金を用いて機能実験を引き続き行う予定である。
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