| 研究課題/領域番号 |
19K18302
|
|---|
| 研究機関 | 奈良県立医科大学 |
|---|
研究代表者 |
植村 景子 奈良県立医科大学, 医学部, 助教 (10645873)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| キーワード | 視覚誘発電位 / 術後視機能障害 / 警告基準 |
|---|
| 研究実績の概要 |
全身麻酔下での視覚伝導路近傍の脳腫瘍摘出術や、眼動脈血流を障害するリスクのある動脈瘤手術は、術後に視野障害や失明などの術後視機能障害が発生する可能性があり、術中視機能評価が非常に重要である。視覚誘発電位(visual evoked potential：VEP)モニタリングは、全身麻酔下でも視機能を評価でき、網膜から大脳皮質視覚野までの視覚路のどこかで発生した視機能障害を検出可能である。そこで、VEPモニタリングで視機能を術中にリアルタイムに評価し、振幅低下時に警告することで、術後の視機能障害を未然に回避できる。しかし、術前(コントロール)と比較して術中VEP振幅が何%低下した場合に術後視機能障害が発生するのかについて調査した報告はなく、各施設独自の警告基準が用いられているのが現状である。
本研究では、術後視機能障害を予防するためのVEP振幅低下の最適な警告基準を設定するために、当施設でVEPモニタリングを併用した脳腫瘍摘出術や脳動脈瘤クリッピング術の患者におけるVEP振幅低下の程度と術後視機能障害発生について検討している。
一昨年度には、警告基準をVEP振幅50%低下に設定して行った当院の過去のデータ(2015年5月～2017年3月、72症例)を整理し、その結果、VEPモニタリングは感度60.0％、特異度100％、正確度94.4％であり、感度を上げるような警告基準を設定することの必要性を再確認した。
昨年度は、さらに症例数を増やして2020年までのデータを解析し、VEPモニタリングの感度・特異度を調べた。現在は、それらのデータから術後視機能障害を予防するためのVEP振幅低下のカットオフ値を算出中である。
また、症例の中には、重度視機能障害のために術前コントロール波形の測定不可能なものもあり、現在、VEPコントロール波形測定不可能因子の検討も同時に行っている。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
VEPモニタリングの症例が減少していたため、症例数を2020年までに拡大してデータ解析をおこなうことで、必要な症例数を集めることができている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
現在、術中VEP振幅低下の程度と術後視機能障害の関連をROC (receiver operating characteristic) curveを用いて分析し、術後視機能障害を予防するためのVEP振幅低下のカットオフ値を算出中である。この結果が出次第、学会発表と論文作成を行う。
また、現在同時に、術前コントロール波形の測定不可能な症例を解析し、VEPコントロール波形測定不可能因子の検討をおこなっているところである。こちらも結果が出次第、論文作成を行う。
さらに、現在使用されている光刺激装置によって、これまで明確ではなかったVEP波形の早期成分（N30, P40）が非常に高い確率で同定できるようになった。このN30とP40の頂点間距離と潜時を測定分析することで、視神経領域の特異的機能評価を行うこともできる可能性があり、今後これらも検討する予定である。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
全世界に流行している新型コロナウイルス感染症により学会は全てweb開催であったため、旅費などの経費を使用せず次年度に持ち越すこととなった。現在、症例数を増やしてデータ解析中であり、今後学会発表を行うにあたって、旅費などの経費が必要になる。
また、VEP波形の早期成分（N30, P40）の検討、VEPコントロール波形測定不可能因子の検討などを継続して行うため、電極などの消耗品の費用、データ抽出のための研究助手の雇用費が必要となる。
今年度の具体的な科研費使用計画は以下の通りである。①国内・国外学会発表旅費 30万円 ②網膜刺激パッド（左右）15万円×2=30万円 ③データ抽出のための研究助手の雇用費として10万円／月
|
