|
当研究は、20歳の娘を持つ親に対して、子宮頸がんに関する臨床医学的・社会医学的情報を行動経済学的手法にて提示し、娘への子宮頸がん検診受診の勧奨を提案することで、親自身のがん検診受診意向を高め行動変容へつなげるメッセージ資材の開発を目指し、その効果を検証するものである。
2019年度は、20歳の娘を持つ親に対して、娘の子宮頸がん検診受診勧奨を依頼するメッセージを複数提示して、娘への子宮頸がん検診受診意向がどう変化するか等を母親・父親へのインタビュー調査で探索した。「子宮頸がんの情報を目にした際には子宮頸がんについてのみ考える」傾向が見られたため、ターゲットを母親の子宮頸がんに絞る方がより効果的と考えられた。
2020年度は、インタビュー調査の結果を活用したがん検診受診勧奨リーフレットを作成し、自治体でのリーフレットによる勧奨の効果検証を予定していたが、新型コロナウイルスによる自治体の業務のひっ迫およびがん検診受診控えを考慮し、実施を中止した。そのため、すでに開発済みの娘へ子宮頸がん検診の受診を促すよう母親に勧める内容のリーフレットから臨床医学的・社会医学的情報（メッセージ）を抜粋しリデザインしたリーフレットデータを作成し、インターネット調査による効果検証を行った。また、がん検診受診行動について行動経済学的観点から検証した。「娘に子宮頸がん検診を進めたい気持ちがポジティブに変化した」と回答した母親は48.9% (296/421)と一定の効果が見られた。しかし、母親自身のがん検診全般・子宮頸がん検診の受診意向に変化は見られなかった。娘へ子宮頸がん検診の受診を促すメッセージだけではなく、母親世代で検診受診意向が低い女性に対して、より強い勧奨メッセージが必要であることを示唆された。今後、より詳細な解析を行い、他の医療分野（患者の意思決定支援等）への応用の基礎的資料となるものと考える。
|
