| 研究課題/領域番号 |
19K19443
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| 研究機関 | 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所) |
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研究代表者 |
根本 裕太 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (40838166)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 地域在住高齢者 / 身体活動 / 社会参加 |
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| 研究実績の概要 |
当該年度は、これまでの調査データを用いて、身体活動の規定要因に関する研究を実施した。
山梨県都留市の要介護認定を受けていない全ての高齢者6,677名を対象に実施した2年間のコホートデータを用いて、地域活動の参加状況の変化（継続参加、新規参加、退会、継続非参加）と身体活動量の変化との関連を検討した。その結果、新たに地域活動に参加した者と継続的に参加していた者は、継続的に参加しなかった者と比較して、総身体活動量、中強度身体活動時間、歩行時間の低下が少なかった。したがって、高齢期の地域活動への参加は、加齢に伴う身体活動量低下の抑制に有効であることが示唆された。
また、埼玉県和光市の20歳以上の成人を対象に2014年・2016年・2019年に実施した5年間の縦断研究の調査データを用いて、社会的交流頻度（友人・近隣住民ならびに別居親族との対面・非対面での交流頻度）と身体活動量の変化パターン同士の関連を検討した。その結果、ベースライン時点の友人・近隣住民との交流頻度が多い者では同時点の運動頻度が多く、別居親族との交流頻度がベースライン時点で高い者および追跡期間中に増加する者ほど運動頻度が増加することが示唆された。
これらの結果から、社会参加や親しい他者との交流は、社会経済的地位に関わらず、加齢に伴う身体活動量低下の抑制に有効である可能性が示唆された。今後の研究においては、質的研究のデータを収集し、統合することによって詳細な検討をすることが求められる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度は、フォーカスグループインタビューによる社会経済的地位別の身体活動、座位行動の関連因子探索も行う予定であったが、新型コロナウイルス感染症拡大による影響により実施できなかったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度に実施予定であったインタビュー調査を実施するとともに、調査1に回答した者を対象とした追跡調査を実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
インタビュー調査および追跡調査を実施する必要があるため。
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