研究課題/領域番号 |
19K19450
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研究機関 | 国立研究開発法人国立国際医療研究センター |
研究代表者 |
齋藤 翔 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, その他部局等, 国際感染症センター 医師 (40809274)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | カルバペネム耐性 / 薬剤耐性 / IMP / カルバペネマーゼ / 臨床情報 |
研究実績の概要 |
2019年度の研究開始にあたりまずは研究体制の構築を行った。当施設のほかに藤田医科大学、東京大学、成田赤十字病院、京都大学、横浜市立大学との協力体制を構築した。当施設と各施設で症例登録に関する契約締結を行い、各施設の倫理委員会による研究に対する承認取得を進め、規約などの運営体制を整えた。また同時にデータ収集フォームとなるREDCapの利用手続きの契約を行い、入力フォームの構築を行った。その後実際の研究フローの構築をすすめ、各施設からリファレンス検査センターである藤田医科大学への菌株輸送フロー、各施設による情報入力方法を確立した。2019年3月の時点で87株のカルバペネム耐性菌が各施設から収集されており、菌株は各施設から藤田医科大学に輸送され、藤田医科大において最終的な薬剤感受性の検査を行いカルバペネム耐性の有無の確認を行っている。さらにカルバペネム耐性菌への感染/保菌が確定した患者については詳細な臨床情報の収集を開始した。現在6施設による他施設共同研究を開始し、50項目以上の診療情報の収集を開始し、87株の収集を終えているため、初年度の目標はおおよそ達成できたと考えられる。今年度は収取した情報を解析し、学会発表、論文発表へと進む予定であったが、新型コロナウィルス感染症の拡大に伴い、研究にやや遅れがみられる。それは当施設をふくめた協力施設が各地域における感染症診療のリファレンスセンターであり、新型コロナウィルス感染症への対応を余儀なくされているためである。しかし、少しずつではあるが、日常診療が可能となってきているため、可及的速やかに本研究を遂行する方針である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2019年度の研究開始にあたりまずは研究体制の構築を行った。当施設のほかに藤田医科大学、東京大学、成田赤十字病院、京都大学、横浜市立大学との協力体制を構築した。当施設と各施設で症例登録に関する契約締結を行い、各施設の倫理委員会による研究に対する承認取得を進め、規約などの運営体制を整えた。また同時にデータ収集フォームとなるREDCapの利用手続きの契約を行い、入力フォームの構築を行った。その後実際の研究フローの構築をすすめ、各施設からリファレンス検査センターである藤田医科大学への菌株輸送フロー、各施設による情報入力方法を確立した。2019年3月の時点で87株のカルバペネム耐性菌が各施設から収集されており、菌株は各施設から藤田医科大学に輸送され、藤田医科大において最終的な薬剤感受性の検査を行いカルバペネム耐性の有無の確認を行っている。さらにカルバペネム耐性菌への感染/保菌が確定した患者については詳細な臨床情報の収集を開始した。現在6施設による他施設共同研究を開始し、50項目以上の診療情報の収集を開始し、87株の収集を終えているため、初年度の目標はおおよそ達成できたと考えられる。2020年6月15日現在はさらに菌株収取を進め、116株まで収集を完了している。さらに31症例について臨床情報の収集を完了している。 今年度は収取した情報を解析し、学会発表、論文発表へと進む予定であったが、新型コロナウィルス感染症の拡大に伴い、研究にやや遅れがみられる。それは当施設をふくめた協力施設が各地域における感染症診療のリファレンスセンターであり、新型コロナウィルス感染症への対応を余儀なくされているためである。しかし、少しずつではあるが、日常診療が可能となってきているため、可及的速やかに本研究を遂行する方針である。
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今後の研究の推進方策 |
各施設における新型コロナウィルス感染症による診療への負担が大きいと考えられる中で、本研究を遂行するためには各施設のための業務サポートが必要であると考えらえる。まず菌株の輸送に関しては、当センターの研究コーディネータによる菌株輸送手続きのサポートを行い、新型コロナウィルス感染症対応に時間が必要な研究協力者の負担を軽減する。また当施設の臨床情報収集に関しては、コントロールの選定などに研究コーディネーターのサポートを得ることで迅速な推進を目指す。 また研究全体として菌株収集を推進するために、各研究協力者と密に連絡を取り合い、進捗状況について細やかに確認を行うことで、定期的な毎月の菌株輸送を確実に実施できるような環境を整える。 本年は研究2/3年目であるため中間発表として学会発表、論文発表を行い、3年目の最終的なまとめに向かうための方向性を固める予定である。また可能であれば新規施設の検討など、さらなる研究体制の広がりについて議論を行う予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
2019年度は1-3月に新型コロナウィルス感染症の流行が発生したため、3日月分の菌株収集と感受性検査を行うことが難しい状況であった。そのため3カ月分の検査については2020年度にずれ込んで実施する方針とした。また上記に伴い患者情報の収集がずれ込んだため、2020年度に研究コーディネーターなどと協力しながら速やかに情報収集を進めている状況である。
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