これまで看護職の腰痛に関連する問題に対して組織的な取り組みの必要性が指摘されていながらも、その対策は個人の行動に委ねられ、具体的な対策を講じることが困難な状況にあった。本研究で開発した支援ツールを適用することで、看護職の腰痛予防や、発症した腰痛に伴う不利益への対策において、その判断や行動の指針となったり、判断を後押しするのに役立つと考える。また、本モデルを、看護管理者の日々の実践や教育プログラムに使用することで、個々のスタッフの腰痛に関連する問題への気づきを促し、組織全体で腰痛対策に取り組む組織風土の変革に貢献できると考える。
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