2023 年度実施状況報告書

産後早期の睡眠と自律神経活動との関連

研究課題

研究課題/領域番号	19K19661
研究機関	金城学院大学
研究代表者	水野妙子金城学院大学, 看護学部, 講師 (20512586)
研究期間 (年度)	2019-04-01 – 2025-03-31
キーワード	自律神経活動 / 睡眠障害 / 産後うつ病 / マタニティブルーズ / 産後早期
研究実績の概要	産後早期は分娩前後の内分泌機能の急激な変動が一因となり、マタニティーブルーズや産後うつ病などの精神障害が生じやすい。産後うつ病は育児機能不全や母子相互作用の障害の要因となり、乳幼児の精神的発達や身体的発育に長期にわたって悪影響を与えることが示唆されている。近年、産後うつ病などの精神医学的要因による自殺率が高いことが明らかとなっており、産後うつ病の重症化や遷延化を防ぐことは助産分野における喫緊の課題である。妊娠期や産後早期は、睡眠の変化に伴う様々な睡眠障害が生じやすい。特に産後早期は分娩時の疲労や授乳などの育児によって夜間の睡眠が分断され、非妊時と比較して入眠障害と中途覚醒が多く、約50％の女性が睡眠障害である。先行研究では、産後早期に不眠症や睡眠の質の低下といった睡眠障害を有する女性は、うつ症状の増加や産後うつ病発症の可能性が高いことが示唆されている。産後のマタニティブルーズや抑うつ状態といった精神的ストレスは、交感神経活動亢進状態および副交感神経活動減弱状態と関連することを報告されている。一方、成人の睡眠障害患者は、交感神経活動亢進状態および副交感神経活動減弱状態と関連することが明らかとなってきているが、産後早期の睡眠障害と自律神経活動との関連は検討されていない。本研究では、産後早期の睡眠と自律神経活動との関連を明らかにすることを目的とする。本研究の成果により、今後、産後の睡眠に対する支援の有効性を検討するための客観的指標を提示できると考える。今年度の実施状況として、当初予定していた研究実施施設の新型コロナウイルス感染症による面会制限が緩和され、研究実施の許可をいただいた。現在、対象者7名に研究参加への同意をいただき、6名の調査を実施した。なお、1名は研究同意後に研究除外基準に該当したため中止とした。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由当初の計画として、2020年1月よりデータ収集を開始し、2020年度はデータ収集およびデータ入力を遂行し、2021年度にはデータ解析結果をまとめ、学会発表をする予定であった。しかし、2023年6月まで新型コロナウイルス感染症により当初予定していた研究実施施設においても面会制限等があり、研究が実施できない状況であった。このため新たな研究実施施設を開拓したが、分娩数が少ない施設であるため、対象者のリクルートが十分できない状態であった。 2023年7月より面会制限の緩和により当初予定していた研究実施施設より研究実施の許可が得られたため、施設担当者との打ち合わせを経て、8月より対象者のリクルートを開始した。現在、7名の対象者に研究同意をいただき、うち6名の調査を実施した。しかし、当初予定していた対象者人数の確保には至っていないため、遅れているとした。
今後の研究の推進方策	当初の計画として、2019年12月までに日本福祉大学「人を対象とする研究」に関する倫理審査委員会および研究実施施設の倫理審査委員会への申請し、倫理審査委員会の承認後、研究実施施設の担当者と打ち合わせを実施し、2020年1月よりデータ収集を開始し、2021年度は30～50名のデータ入力を終了した時点でデータ解析し、学会発表を予定していた。現在までの実施状況として、研究実施施設の選定後、日本福祉大学「人を対象とする研究」に関する倫理審査委員会へ申請し、2020年2月に承認を得た。また、研究実施施設長より研究実施の許可を得た後、研究実施施設担当者と打ち合わせを行い、2020年3月よりデータ収集を開始する予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症により当初予定していた研究実施施設においても面会制限等が実施され、研究実施施設長より研究実施の許可が得られず研究遂行できない状況であった。だが、新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行したことに伴い、当初予定していた研究実施施設での研究実施が可能となり、2023年8月より対象者のリクルートを開始した。現在、対象者7名の研究同意が得られ、6名の調査を実施した。今年度は引き続き、研究実施施設でのデータ収集を実施し、学会発表に向けてデータ解析などを行う予定である。
次年度使用額が生じた理由	今年度は、当初予定していた研究施設での研究実施のみであったため、交通費を必要としなかった。次年度の使用計画として、データ解析時の研究協力者との打ち合わせ時の交通費として使用する。また、研究実施時に必要な文具や消耗品の購入、研究に関連する書籍や文献の取り寄せ費用に使用する予定である。