研究課題/領域番号 |
19K19687
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研究機関 | 上智大学 |
研究代表者 |
田村 南海子 上智大学, 総合人間科学部, 助手 (60613271)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | がん / 家族 / 緩和ケア主体の時期 / 療養場所 |
研究実績の概要 |
昨年度に続き、今年度はがん患者・家族が、診断から終末期に至るまでのどのような段階でどのような認識をすることにより、在宅療養への移行に向けた意思決定を行っているのか、そのプロセスを明らかにすることを目的に看取り後の家族を対象にインタビューを行った。 緩和ケア主体の在宅療養を経て亡くなったがん患者の家族(主介護者)4名の分析を終えたところで、研究の目的に照らし合わせて意思決定支援ツールの開発に向けた第二段階の質問紙調査による検証への発展を目指して再度研究方法を検討した。その結果、在宅療養の選択をしなかった家族を含めた療養場所の選択の構造を明らかにすることで、がん患者・家族が希望する療養場所を選択することに向けた意思決定支援ツールの構築の素地を得られると考えた。 そこで、インタビューの対象者を在宅療養を経て亡くなったがん患者の家族に加えて、一般病棟や緩和ケア病棟での療養をした患者の家族に拡大し、追加で3名のインタビューの分析を終えた。その結果、患者・家族による緩和ケア主体の時期の療養場所の選択の構造として「患者と家族の客観的な病状の理解」「がんの進行による症状への気付きと予測」「療養場所に関する知識と生活のイメージ」「家族の対処能力」「療養場所の選択に関するコミュニケーション」というカテゴリが明らかになった。これらの結果をもとに、今後量的に検証を行う。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
インタビューのリクルートにあたり、新型コロナウイルスの感染拡大により協力の依頼や、インタビュー実施の時期の調整に時間を要したため。
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今後の研究の推進方策 |
当初の計画では、第一段階でがん患者の家族を対象としたインタビュー調査を行い、第二段階で看護師を対象とした質問紙調査を行うことで意思決定支援ツールの開発を行うとしていた。しかし、インタビュー調査の結果から、当事者であるがん患者と家族による療養場所の選択の構造に関して量的に検証をすることで、看護実践の開発の根拠となるモデルを構築できると考えた。 そこで、第二段階の研究対象者は第一段階のインタビュー調査と同様に、がん患者の看取り後の家族として、インタビュー調査の結果得られた仮説モデルの検証を行う。
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次年度使用額が生じた理由 |
第一段階のインタビュー調査が、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により遅れたため、第二段階の質問紙調査を次年度に行うことになった。このため、その分の予算が未使用となり次年度使用額が発生した。 次年度は、質問紙調査を行うことを予定しているため、質問紙の配布と回収に伴う郵送費・分析ソフトの購入に予算の使用を予定している。
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