| 研究課題/領域番号 |
19K20023
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| 研究機関 | 大分大学 |
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研究代表者 |
大塚 道太 大分大学, 教育学部, 准教授 (10442386)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 学校体育 / 球技ゴール型 / プレイヤーの人数 / コートの広さ / 移動特性 / 体力向上 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、球技ゴール型でのプレイヤーの人数とコートの広さの工夫において、競技レベルの違いが、体力向上に期待される体力要素に与える影響を検討することである。本目的を達成するために、当該年度（2022年度）は、主に次の2点に取り組んだ。
①まず、競技レベルが高い集団を対象にして、プレイヤーの人数とコートの広さの工夫が、体力向上に期待される体力要素に与える影響を検討した。この検討では、その球技ゴール型の運動種目はサッカーとした。また、プレイヤーにGPSを装着し、様々なプレイヤーの人数とコートの広さでのゲームを実施し、そのゲーム中の移動特性を測定した。その結果、サッカーではゲーム実施時のプレイヤーの人数とコートの広さで構成する単位面積当たりの人数が、ゲーム中の移動特性に影響を及ぼすことが明らかとなった。そのため、サッカーでは、競技スポーツのような競技レベルが高い集団については、ゲーム実施時の単位面積当たりの人数によって、体力向上に期待される体力要素が異なることも示唆された。また、このことは、競技スポーツのサッカーの体力トレーニングの方法を考案する際の有用な知見として指導現場に提供することができると考えられた。
②次に、様々な競技レベルが混在する集団を対象にして、球技ゴール型でのプレイヤーの人数とコートの広さの工夫が、体力向上に期待される体力要素に与える影響を検討するための実験を実施した。その実験方法は①と同様で、運動種目はサッカーとし、プレイヤーにはGPSを装着し、様々なプレイヤーの人数とコートの広さでのゲーム中の移動特性を測定した。その結果については現在分析中であるが、この検討の対象は学校体育のような様々な競技レベルが混在する集団を想定している。そのため、この検討によって、学校体育での体力向上に期待される体力要素について言及できると考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究の目的を達成するためには、その研究実施計画において研究協力者（実験被験者）にサッカーなどの集団スポーツの実技を行ってもらう必要がある。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の全国的な拡大の影響により、研究協力者（実験被験者）とその所属先に対する配慮から、前々年度（2020年度）と前年度（2021年度）に予定してた研究実施計画は多くが取り止めとなった。そのため、本研究は前々年度（2022年度）の時点で研究の進捗状況に遅れが生じていた。
当該年度（2022年度）は、前々年度（2020年度）に見送った研究実施計画を中心に実施し、本研究の目的を達成するように努めた。それでも前年度（2021年度）の研究実施計画の多くが未実施である。また、これまでの研究過程から、研究実施計画の見直しの必要性や新たな課題の発見についての検討も必要となっており、これらの対応も本研究の進捗状況に遅れを生じさせた原因と考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の進捗状況は遅れている上に、当該年度（2022年度）は研究実施計画の最終年度であったことから、補助事業期間延長を行った。
次年度（2023年度）は、前年度（2021年度）に予定していた研究実施計画を行う。具体的には、当該年度（2022年度）に実施した様々な競技レベルが混在する集団を対象にした検討での実験について、そのゲーム数を増やすための追実験を実施し、その実験データの取得と分析を行う。これにより、研究結果の妥当性と再現性をより高めることに努める。
そして、研究で得られた成果については、学会発表と研究雑誌に投稿することで、広く社会に公開するように努める。具体的には、様々な競技レベルが混在する集団を対象にした球技ゴール型でのプレイヤーの人数とコートの広さの工夫が体力向上に期待される体力要素に与える影響を検討することである。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究の進捗状況は新型コロナウイルス感染症の影響により遅れている。そのため、当該年度（2022年度）は当初の研究実施計画における前々年度（2020年度）の計画を実施し、前年度（2021年度）の計画を次年度（2023年度）に実施する予定のために次年度使用額が生じている。
次年度（2023年度）の主な使用計画は、物品費については実験データを収集し分析するためのPCの購入と、実験を行う際に必要な備品を購入する予定である。また、旅費については、研究成果の公表を学会発表で行うため、実験を実施するために使用する予定である。その他については、学会発表のための学会参加費として使用する予定である。
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