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2021 年度 実施状況報告書

女性アスリートにおけるハムストリングスのエクササイズがジャンプに与える影響

研究課題

研究課題/領域番号 19K20027
研究機関関西福祉大学

研究代表者

熊野 陽人  関西福祉大学, 社会福祉学部, 講師 (80824101)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2023-03-31
キーワードジャンプ動作 / 性差 / ハムストリングス / 短縮性エクササイズ / 伸張性エクササイズ / 即時的影響 / 長期的影響 / アクティベーション
研究実績の概要

本研究では、男女差が顕著に見られるSSC運動であるジャンプ動作に注目し、女性がジャンプ動作時に効果的に動員できないとされるハムストリングスの筋活動および筋力向上を狙ったトレーニングを行うことで、女性アスリートのジャンプパフォーマンスを向上させる方法を確立することを研究目的とした。ハムストリングスの短縮性および伸張性エクササイズを行い、即時的な筋活動増大およびジャンプパフォーマンスの変化を検討した研究は見当たらないのが現状である。同様に、ハムストリングスの短縮性および伸張性エクササイズを一定期間トレーニングとして行い、筋力向上およびジャンプパフォーマンスの変化を検討した研究は見当たらない。よって、本研究の内容は学術的に新たな試みであり、競技現場へ即座に生かせる実践的なトレーニング方法に関する知見となり得る。本研究では、以下の2つのテーマに取り組む。研究①:ハムストリングスの短縮性エクササイズおよび伸張性エクササイズがジャンプパフォーマンスに与える即時的影響の検討。研究②:10週間のハムストリングスの短縮性エクササイズおよび伸張性エクササイズ実施がジャンプパフォーマンスに与える影響の検討。
上記が研究計画であるが、新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大の影響を本年度も大きく受け、対面でトレーニング実験を行うことが困難であった。そのため、本年度は、本テーマに関連する文献研究を進め、エビデンスの整理を中心に行った。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

本研究では、以下の2つのテーマに取り組む。研究①:ハムストリングスの短縮性エクササイズおよび伸張性エクササイズがジャンプパフォーマンスに与える即時的影響の検討。研究②:10週間のハムストリングスの短縮性エクササイズおよび伸張性エクササイズ実施がジャンプパフォーマンスに与える影響の検討。
研究①女性アスリート20名を対象に、短縮性エクササイズ(ハムストリングス・カール)を5RMで5回×2セット行った場合と、伸張性エクササイズ(ノルディック・ハムストリングスエクササイズ)を5回×2セット行った場合の、両エクササイズ前後のハムストリングスの筋活動,ジャンプパフォーマンスの変化を測定し比較する.各エクササイズの即時的影響の実験はそれぞれ別日に行う。ハムストリングスの筋活動は筋電計(MWATCH-101)にて測定し、MVS(最大随意筋力)に対する割合(%)でエクササイズ前後の筋活動を比較する。また、ジャンプパフォーマンスは5回のリバウンドジャンプ時のRJ指数をマルチジャンプテスタ(PTS-2400)にて測定し、最大RJ指数でエクササイズ前後のジャンプパフォーマンスを比較する。
上記の研究①に関して予備実験を含めてデータを測定してるが、新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大の影響を本年度も大きく受け、対面でトレーニング実験を行うことが困難であった。そのため、研究②に関しては未実施となっている。

今後の研究の推進方策

新型コロナウイルス感染症の拡大状況を見極めながら、感染防止策を最大限に講じつつ研究課題②のトレーニング実験を進めていく予定である。研究②の概要は以下の通りである。女性アスリートを対象に、短縮性エクササイズ(ハムストリングス・カール)群10名と伸張性エクササイズ(ノルディック・ハムストリングスエクササイズ)群10名を対象に、図4の流れで10週間のトレーニングを実施し、トレーニング前後の筋力、ジャンプパフォーマンスの変化を測定し比較する。ハムストリングスの筋力はレッグカールの10RM挙上重量で評価する。ジャンプパフォーマンスは5回のリバウンドジャンプ時の最大RJ指数と立五段跳の跳躍距離で評価する。

次年度使用額が生じた理由

新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大の影響を本年度も大きく受け、対面でトレーニング実験を行うことが困難であった。そのため、本年度は、本テーマに関連する文献研究を進め、エビデンスの整理を中心に行った。以上より次年度使用額が生じた。
次年度は、研究②:10週間のハムストリングスの短縮性エクササイズおよび伸張性エクササイズ実施がジャンプパフォーマンスに与える影響の検討を行うため、被験者謝金、実験消耗品などの費目に研究費を使用予定である。

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公開日: 2022-12-28  

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