| 研究課題/領域番号 |
19K20053
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| 研究機関 | 関東学院大学 |
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研究代表者 |
青柳 健隆 関東学院大学, 経済学部, 准教授 (80772970)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | コーチング / 人材育成 / 人的資源開発 / 運動部活動 / 指導者養成 / スポーツ教育 / ワークライフバランス / 質的研究 |
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| 研究実績の概要 |
2020年度に実施した調査の1つ目が研究者自身がクライアントとしてパーソナルコーチングを受ける参与観察研究である（昨年度に続き2例目）。研究代表者がコーチングに関する体験的理解を得ることで、現場（本質）と乖離した理論研究などに発展することを防ぐ意図がある。今後、分析および論文化の作業を進める。2つ目は自己理解度および自己一致感を測定するための尺度の開発である。プロコーチへの相談や研究者との議論、一般人を対象とした予備調査などを通して尺度案をブラッシュアップし、一般成人1200名を対象としたWebアンケート調査を実施した。開発中の尺度は効果検証等の研究のほか、コーチングを受けると効果が上がりそうな対象者をスクリーニングすることや、コーチングのアセスメントに使用可能である。分析結果は日本コーチング学会第32回学会大会にて発表した。現在は論文化に向けてより詳細な分析に取り組んでいる。
もうひとつ、本年度の進展として、コーチング研究を推進するプラットフォームとなる「コーチング科学研究所」の設立がある。研究の進展に伴い、実践と研究の相互作用を加速していくためには、研究代表者個人としての取り組みだけでなく、より多くの関与者・協力者を巻き込んでいくことの必要性を感じている。そこで、「コーチングについて理解するための機会の創造」、「コーチングに関するデータの収集、保管、提供」、「コーチングに関する研究の推進」、「コーチングに関する研究成果の発信」を主な活動内容とする研究所を設立し、インプットとアウトプットの質および量を高めることを目指した。機会の創造のため、研究会をこれまで数回開催し、データの収集と議論内容の言語化を行っている。また、データを生み出すための実践の企画や事例報告体制の整備も進めているところである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
【計画より進展していない点】研究者自身がコーチ役を行う参与観察研究は保留している。計画では初年度にコーチングの講習プログラムを受講する予定だったが、他の調査や論文執筆を優先した。最終年度となる本年度、他の調査計画との優先順位も踏まえて、実施するかしないか、検討中である。また、海外大学の調査および視察についても十分な進展とは言えない。理由の1つは新型コロナウイルス感染症の流行に伴う海外渡航の禁止・自粛である。加えて、研究の進展に伴い、国内にも研究対象・テーマが豊富に存在することが明らかになってきたことで、効率やコストを考慮しても国内で実施する方が良いと判断し、実施している調査等もある。
【計画より進展した点】コーチへのインタビュー調査をもとにした自己理解度・自己一致感尺度の開発は当初計画にはなかったものである。定量的な研究への発展を見据えて、尺度作成を進めている（尺度作成のための調査は完了した）。今後は論文化および尺度を用いた介入研究などを計画している。また、研究を加速させるためのプラットフォーム「コーチング科学研究所」を設立した。研究所へ協力してくれるコーチや研究者が次第に増えてきており、徐々に軌道に乗ってきた。今後さらに基盤を整備し、研究成果の発信につなげたい。加えて、当初計画にはなかったコーチングツールの開発にも取り組んでいる。
以上のように、当初計画よりも進展していない部分もあるが、全体を見ると大きな目的に対して計画以上の進展があると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまで収集できたデータの論文化に重きを置く。また、昨年度設立したばかりで、まだまだ基盤の弱い「コーチング科学研究所」の活動を継続的で発展性のあるものとするため、運営体制の強化、データ収集の機会づくり、認知普及などに注力する。コーチングツールの開発も並行して進める。
新型コロナウイルス感染症の流行状況によるが、国際学会の参加が可能であれば参加して情報収集およびネットワークづくりを行いたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度、当初予算額よりも約40万円の未使用額が生じた。理由として、新型コロナウイルス感染症の流行により、参加予定の国際学会がオンライン開催となったことが挙げられる。2021年度に状況が改善し、海外で関連学会が開催されることになった場合は情報収集およびネットワークづくりのために参加する予定である。または、当初の計画以上に進捗した部分もあるため、研究目的達成のための追加調査等に充てる。
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