研究課題/領域番号 |
19K20132
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研究機関 | 福岡大学 |
研究代表者 |
古瀬 裕次郎 福岡大学, スポーツ科学部, 助教 (40826377)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 認知機能 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、地域高齢者を対象にした疫学調査から、10年間の前向きコホート研究を実施し、認知症や認知機能低下のリスクファクターを明らかにすることである。昨(2019)年度は、研究実施に当たり行政との対話、調整を行い、市役所を拠点とした体力測定や認知機能検査を実施する計画を立案していた。しかし、今(2020)年度は、4月の時点で新型コロナウィルスの世界的流行による緊急事態宣言が発令され、地域高齢者との対面、市役所の利用が不可能な状況になった。新型コロナウィルスの流行は、年度を通じて収束の兆しを見せず、研究実施が困難な状況となり、すべての計画の見直しが必要となった。 今年度は、新型コロナウィルスの流行状況を踏まえたうえで、対象地区の行政と大学の間で連携協定を締結した。新型コロナウィルスの流行状況、市役所の状況など、注意深く観察しながら、次年度の実施計画を立案する予定である。 研究実施が不可能であったため、本研究のデータの一部を使用し、本研究の主目的である縦断的な調査の発展を見据えて、高齢者の身体機能に係る横断的な検討を行い、研究論文を発表している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウィルスの世界的流行により、対面で研究を実施できなかった。地域高齢者と対面する予定であった市役所は、新型コロナウィルスのワクチン接種によって使用不能となり、実施場所の確保も難航してしまった。ワクチン接種は終了時期の目途が立っておらず、具体的な研究計画も立案することが難しい状況にあった。
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今後の研究の推進方策 |
2020年度は新型コロナウィルスの世界的流行により、本研究課題である高齢者の体力測定といった対面で予定していたすべての調査を無期限の延期とせざるを得なかった。対象地区とは、年度を通じて協議しており、2020年度末(1-2月)に、2度目の緊急事態宣言が解除された後、大学と行政の間での連携協定を締結した。2021年度の実施においては、対象となる地区の高齢者に対して新型コロナワクチン接種が行われることから、行政の状況と対象地区の高齢者の状況を注意深く観察している。新型コロナウィルスの収束が予想できない状況のため、対面しない方法(アンケート調査など)を中心に計画し、研究実施内容を決定する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
本年度は年度初めより新型コロナウィルスの世界的流行により、研究実施が不可能な状態にあった。そのため、本年度実施する研究予定を次年度以降に延期せざるを得なかった。それに伴って、使用予定であった研究費も次年度に繰り越さざるを得ない状況であった。次年度以降に、新型コロナウィルスの感染状況を鑑みて研究計画を立案する際に、本年度使用しなかった研究費を加算し、本年断念した研究調査を実施する。
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